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ＦＳＪ 通信 |
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号外４８５ ２０２２年４月１５日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０２２年４月号（２０２２年４月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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新型コロナウイルス感染症の感染再拡大が懸念される中で、プロ野球やＪリーグの激戦が展開され、大型競技場では、コロナ禍前の熱気が戻ってきた。 多くがテレビなどの映像に限られたスポーツ観戦が、現場で楽しめるようになった。 しかし、プレーする機会は、いまだに大きく制限されている。 道路や公園でのランニングやウォーキング、限定されたプールでのスイミング程度で、集団球技などは気軽に挑戦できない。 体育館での競技も規制が多い。 屋内での軽い体操が精々の毎日だろう。 それだけ、見るだけファンが増大し、スポーツ愛好者に運動不足が広がる皮肉な状態のようだ。 スポーツライフの正常化は、することも、見ることも自由になって達成できる。 春の陽気に、屋外での絶好のスポーツシーズンを迎えても、プロやトップ競技を競技場で見る機会が増えたにすぎず、肝心の競技者の感染による中止試合も消えないのだから、イラつく人々も少なくない。 新しい感染傾向や拡大対策の経験に基づく、より現実的な、きめ細かい対策が提示されないため、いつ、どこで、どの程度、どうやったら楽しめるかが、わかりづらいのだ。 テレビゲームによる疑似スポーツ体験の商戦が盛んだが、見るだけファンを加速させる可能性がある。 企業活動や外食、観光の復興に熱心な国や自治体だが、国民の健全な生活は後回しのようだ。 過酷な労働環境の変化で、スポーツに取り組む意識も低下しがちだ。 スポーツ庁や自治体のスポーツ振興担当、そして競技団体が、医療機関の指示に従い、地域の実情に合わせて、安全で安心なスポーツ機会を提供すべきだ。 マスメディアは、その具体例や課題を示す必要がある。 商業施設の宣伝に終始していては、国民とかけ離れるばかりだ。 対応の遅れは、国民スポーツの極端な先細りを招きかねない。 ２０２２年４月８日記 |
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