FSJ 通信 


 

            第54号  2021年12月29日


 

◇2021年の日本スポーツと世界◇

 

 

 

新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的大流行)は、収束を見せず、日本と世界の生活規制は、2年目に入って厳しさを増した。

 

1年延期された東京五輪パラリンピックが、感染爆発を恐れる多くの国民を無視して、強行開催された。

 

政治利用の政府、東京都、そして興行利益優先で開催国民を踏みにじった国際オリンピック委員会(IOC)への非難が強まった。

 

無観客の異常開催に対し、意思表明もなく無批判に参加した日本オリンピック委員会(JOC)と五輪代表への国民の不信が高まり、競技者と国民に深い溝が生まれた。

 

テレビのショーと化した異常開催は、日本全国で感染爆発を呼び、日本の競技会は、無観客や観客制限など、前年同様に規制下に置かれた。

 

無観客などで競技会再開に踏み切った欧米でも厳しく制限され、正常化の見通しが立たなかった。

 

スポーツ規制は2年目に入り、することも、見ることも不自由な状態が続いた。

 

来年の北京冬季五輪もパンデミックの収束が見えない中で、外国観客は排除され、厳しい隔離と検査漬けが強いられることになり、米国主導で中国の人権抑圧に抗議する外交的ボイコットが拡大して日本も同調した。

 

日本のスポーツ・マスメディアは相変わらず東京五輪日本選手団のメダルラッシュに大騒ぎしたが、国民の関心は遠のいた。

 

米大リーグで投打の二刀流で大谷翔平投手が大活躍したが、社会的反響は少なく、国民のスポーツ離れ拡大の恐れが広がった。

 

[世界の特徴]

 

1、1年延期の東京五輪パラリンピックを無観客で異常開催

 

◎2021年7月8日に、東京都などの無観客実施をIOCと合意し

た。

 

東京都、北海道、神奈川県、埼玉県、千葉県、福島県の1都1

道4県の会場は無観客で実施された。

 

◎競技関係者は、多国間、多競技間の競技者同士や応援ファンらとの交流禁止で、毎日検査し、移動は選手村など宿泊施設と競技会場に限られ、選手村滞在は競技開始5日前から終了後2日までに制限された。

 

「バブル方式」の隔離と検査漬け。

 

それでも、東京五輪パラリンピック関係者の感染は、選手13人を含む878人に上った。

 

◎28競技で史上最多の321種目に加えて、日本の要望などで、スケートボード、クライミング、サーフィン、野球・ソフトボール、空手の5競技が追加競技とされ、33競技339種目に膨張した。

 

◎28競技では、男女均等を目指し、男子種目を5つ減らし、女子種目を11種目増やすとともに、混合団体の9種目を新設し、女子の参加可能種目を165種目に大幅拡大した。

 

若者に人気の自転車BMX(モトクロス)フリースタイルやバスケットボールの3人制(3バイ3)を加えた。

 

テレビ映りのいい種目増で、競技や限られたトップ競技者の商品見本市化が拡張し、五輪の興行化は頂点に達した。

 

  ◎出場選手数は制限され、28競技で男子5440人、女子5176

人の計10616人、男女比は男子51.2%、女子48.8%になった。

 

追加競技を含めると、男子5704人、女子5386人の計11090人、男女比は男子55.7%、女子44.3%。

 

五輪の簡素化を目指した「アジェンダ2020」で種目数の上限を310種目程度、出場選手数の上限を10500人程度としていたが、一気に突破した。

 

205カ国が参加し、ロシアはドーピング違反で選手団参加が禁止され、北朝鮮は不参加を表明した。

 

リオデジャネイロ五輪に続き、難民選手団が結成された。

 

  ◎競技運営費用や関係者の増大、輸送などで開催地に大幅な負担増となった。

 

2、2022年北京冬季五輪・パラリンピック開催に暗雲

 

◎2021年9月29日にIOCが大会組織委員会の方針を承認し、観客は中国本土在住者のみ容認することが決まった。

 

東京五輪に続いて海外からの観客受け入れは断念。

 

大会参加者は東京五輪同様に隔離と検査漬けで、ワクチン未接種者は北京到着後に21日間の隔離措置。

 

◎2021年12月6日に、米国が北京冬季五輪パラリンピックに米政府の代表を派遣しない「外交的ボイコット」を表明した。

 

「中国の新疆ウイグル自治区で進行中のジェノサイドと人道に対する罪、その他の人権侵害」を理由とした。

 

選手団は派遣する。

 

豪州、英国、カナダなどが同調。

 

IOCは12月11日の五輪サミットで外交的ボイコットに「五輪とスポーツの政治化に断固として反対する」と宣言した。

 

◎五輪テスト大会でも感染者が出た。

 

◎北米プロアイスホッケーリーグがコロナ禍の公式戦消化のため、2018年平昌冬季五輪に続き、不参加を決定した。

 

3、五輪開催地決定方式の大幅改定で招致合戦が消える

 

  ◎五輪開催地決定方式を2017年に変更し、2024年パリ夏季

大会、28年ロサンゼルス夏季大会を同時決定したIOCは、2019年6月に、さらに開催地選定方式を大幅に変更し、2021年7月21日に、2032年夏季開催地に、豪州・メルボルン市を決定した。

 

  ◎2019年の改訂に基づき、21年2月に、IOC将来開催地夏季

委員会が、2032年夏季開催地に、豪州・メルボルン市を選定し、同委員会の答申に基づき、IOC理事会が決定し、IOC総会に提案して、承認を受けた。

 

  ◎膨張した大会経費で開催地立候補が極限する中で、IOCが方

針転換し、IOC総会へ向けた招致合戦は姿を消すことになっ

た。

 

4、IOCが五輪での差別撤回のパフォーマンスを認める

 

◎IOCが、東京五輪で、片膝をついて人種差別に抗議するなどの政治的パフォーマンスを一部認め、サッカー女子などで拡大した。

 

米国女子選手による「抑圧された人々」への連帯行動も認めた。

 

◎ジェンダー平等を目指すIOCの方針により、東京五輪で性変更選手が重量挙げに登場した。

 

性的興味の映像などを防ぐため、ドイツ女子体操チームが足首までのタイツを使用するなどスタイルに変化も出た。

 

5、大谷翔平投手が米大リーグMVPに

 

  ◎米大リーグ・エンゼルスの大谷翔平投手が、最高の栄誉であるア・リーグの最優秀選手(MVP)に選出された。

 

日本選手としては2001年のイチロー外野手(マリナーズ)以来20年ぶり2人目だった。

 

◎投打の二刀流で、大谷は、投手として9勝2敗、防御率3・18、156奪三振、打者で打率2割5分7厘、46本塁打、100打点、26盗塁の好成績を残した。

 

本塁打はリーグ3位、盗塁は同5位。

 

選手間投票による両リーグの年間最優秀選手にも選ばれた。

 

6、欧州のサッカーなども観客制限で再開

 

   ◎欧州などのサッカーやラグビーのプロ競技が、無観客や観客制

限で実施されたが、サッカー欧州選手権で、英国政府がロンド

ンの競技場で開催し、6万人以上を収容した決勝、準決勝を含

む計8試合分を集計した結果、約6400人が感染したとみられ

ると公表した。

 

  ◎英国スコットランドの公衆衛生局は、サッカー欧州選手権の試

合を観戦したり、関連イベントなどに参加したりしたスコットランド住民ら約2000人が新型コロナウイルス感染症に感染したことが確認されたと発表した。

 

[日本スポーツの特徴]

 

1、多くの国民が反対する中で1年延期の東京五輪パラリンピックを強行開催

 

◎東京都、北海道、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県、静岡県、宮城県、福島県の1都1道7県の42競技会場で大幅な広域開催となった。

 

◎東京五輪パラリンピックの大会経費が招致時の約2倍の1兆 4530億円の見通しになったと2021年12月22日に組織委員会が発表した。

 

組織委が6343億円、東京都が6248億円、国が1939億円を負担する。

 

  ◎会計検査院の試算では、2013年度から17年度に国の関連支出が8011億円に上ったとし、都以外の自治体の開催費用などを含めると、2020年までに全体支出は3兆円規模に膨らむ可能性が高いとした。

 

◎聖火リレーは、全国で約4割の20都道府が一部の中止を決めたほか、実施しても、公道を使用せず、引き継ぎ式だけがほとんどだった。

 

◎日本国内での各国選手団の事前合宿も相次いで中止された。

 

◎新型コロナウイルス感染症の感染者数は、日本全国で大会中に、1日1万5000人を超え、大会終了後は2万5000人を超える感染爆発をもたらした。

 

2、日本選手団はメダルラッシュも競技拡大なし

 

◎日本選手団(1060人で選手583人=男子は306人、女子は277人で全体の約47.5%、役員477人)の選手数は、夏季大会史上最多だった。

 

全競技に出場し、金メダル30個獲得が目標だった。

 

獲得メダル総数は、58(金27、銀14、銅17)で史上最多だった。

 

女子30も史上最多だった。

 

メダル獲得率は、5・70%で1964年東京大会の5.93%に次ぐ史上2位だった。

 

   ◎金メダル獲得は、女子が14、男子が12、混合1だが、7競技と

新3競技の10競技に限られ、御四家と言われる柔道9、レスリ

ング5、水泳2、体操2に集中し、従来と変わらず、新競技のス

ケートボード3、野球・ソフトボール2、空手1が押し上げた。

 

◎新型コロナウイルス感染症の感染拡大で、世界の競技環境が 劣悪化した中でも、大きな地元の利は見られず、強化の偏向が顕著になった。

 

3、意思表明しないJOCに不信が広がる

 

◎山下泰裕会長が2期目に再任されたJOCは、開催反対の声

が高まった東京五輪に対し、五輪代表の意見集約をせず、

意思表明をしないまま参加した。

 

さらに十分な総括もせず、その主体性に不信の声が広がっ

た。

 

◎北京冬季五輪に対しても、沈黙のJOCは変わらず、国民と

競技者の溝は、深まるばかりだった。 

 

4、プロ野球でヤクルトが20年ぶり日本一

 

◎延長戦なしで行われたプロ野球は、セ・リーグでヤクルトが、2 年連続最下位から、6年ぶり8回目の優勝を飾った。

 

2015年に2年連続最下位から優勝した時と同様の下克上優勝だった。

 

パ・リーグもオリックスが、2年連続最下位から、25年ぶり13回目の優勝を成しとげた。

 

中嶋聡監督が就任1年目の快挙で、両リーグの前年最下位がともに優勝するのは初めてだった。

 

◎日本シリーズは、ヤクルトがオリックスを4勝2敗で降し、20年 ぶり6回目の日本一となった。

 

◎セ、パ両リーグの観客数は、前年より6割増しとなったが、201 9年の3分の1程度にとどまった。

 

5、大横綱・白鵬が引退し照ノ富士の一人横綱に

 

◎大相撲で歴代最多45回の幕内優勝を誇った横綱・白鵬が秋場所後に引退した。

 

モンゴル出身で2007年夏場所後に横綱に昇進し、15年間にわたり、野球賭博問題や八百長問題、東日本大震災など大揺れの大相撲を、一人横綱などで引っ張ったが、横綱審議会などから苦言を呈されることもあった。

 

日本相撲協会は9月30日に元横綱・白鵬の引退と年寄「間垣」の襲名を、新人親方の誓約をさせた上で認める異例の手続きを踏んだ。

 

◎白鵬に先立って、横綱・鶴竜が引退し、白鵬の休場で横綱不在の場所が多かったが、モンゴル出身の後輩の新横綱・照ノ富士が秋場所で優勝し、一人横綱でリードすることになった。

 

◎大相撲春場所で、三段目力士・響龍が投げを受けた際に頭部から俵付近に落ち負傷し、1カ月の入院の末、急性呼吸不全で亡くなった。

 

◎力士の新型コロナウイルス感染症の感染で、宮城野部屋の全力士が休場するなど、休場が多かった。

 

6、Jリーグは川崎が2連覇

 

◎サッカーJリーグJ1は、観客制限で、川崎が、2年連続4度目のリーグ優勝を決めた。

 

 ◎Jリーグの多くのクラブで赤字や債務超過が進み、経営難が深 刻になった。

 

7、大学の競技会や甲子園の高校野球再開

 

 ◎大学の競技会は、無観客や観客制限で再開され、夏の甲子園全国高校野球も観客制限で再開された。

 

 ◎高校野球大会では、延長戦のタイブレーク方式が採用され、投

手の1週間500球以内の投球数制限が実施された。

 

◎再開された全国高校総合体育大会に、8競技15校が出場を 辞退した。 

 

8、国体の中止が続き、ねんりんピックも中止に

 

三重県で開催予定だった国民体育大会と全国障害者スポーツ大会が中止された。

 

国体中止は2年連続、障害者スポーツ大会の中止は3年連続。

 

新型コロナウイルス感染症の感染拡大のため、「ねんりんピック(全国健康福祉祭)」が初めて中止された。

 

9、子どもの体力低下が顕著に

 

◎スポーツ庁が、小中学生を対象とする2021年度の全国体力テスト結果で、男子小中学生の体力合計点が2008年度の調査開始以来最低を更新したと発表した。

 

小学校の男女と中学校の男子は肥満の割合が過去最高となった。

 

◎新型コロナウイルス感染症の感染拡大による一斉休校や学校での活動制限などが深刻な影響を与えているとみられた。

 

◎スポーツ庁はじめ、日本スポーツ協会、そしてJOCも、対策を 示さず、一般国民の運動不足解消の対応も鈍かった。

 

10eスポーツ人気が高まる

 

◎対戦型ゲームで勝敗を競う「eスポーツ」に企業、学校、自治体が群がり、人気利用に動き出した。

 

▽スポーツ・マスメディアの問題点

 

1、東京五輪パラリンピックの異常開催を、無観客を条件に容認し、政治利用の批判を回避した。

 

2、東京五輪パラリンピックのメダルラッシュには無批判に大騒ぎした。

 

3、東京五輪パラリンピックの異常開催に動揺する競技者が少なくなかったが、五輪代表の社会的使命を問わなかった。

 

4、五輪の抱える問題に対し、IOCへの揶揄はあっても、掘り下げることがなかった。

 

5、東京五輪パラリンピックの異常開催に沈黙したJOCへの批判が

姿を消し、スポーツ庁批判は皆無だった。

 

6、プロ野球や大相撲の時代変化に敏感に対応できなかった。

 

7、感染拡大防止策による取材制限もあって、競技の内容分析を欠いた。

 

8、外出自粛などで制限された草の根スポーツへの関心を失った。

 

9、スポーツ離れの国民意識の変化に鈍感だった。

 

10、スポーツの力を強調しながら、人間的価値の探究を怠った。

 

                     スポーツジャーナリスト

 

大野 晃

 

2021年12月29日記

 

 
 

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