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ＦＳＪ 通信 |
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号外４７７ ２０２１年１２月１７日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０２１年１２月号（２０２１年１２月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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新型コロナウイルス感染症の拡大で、２年間に及ぶ異常事態が続いた日本スポーツで、競技者の社会性が揺らいでいる。 国民の多くが感染爆発を恐れて開催に反対したのに、無観客で隔離された東京五輪の異常開催に意思表明せずに無批判に参加し、総括しないまま、来年の北京冬季五輪出場を目指す日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）と五輪代表は、国民と、かけ離れてしまった。 しかも政府は、北京冬季五輪に関する国連休戦決議に参加せず、米国主導の外交的ボイコットに同調の構えのようだ。 五輪を通じて平和を希求するはずのＪＯＣだが、北京冬季五輪で、主体的に、中国を含めた世界の競技者と連帯できるのか。 競技者が、人種や性の差別に反対する行動で意識変化を起こしながら、競技専念の生活では、国民の支持に不安を感じて不思議はない。 しかし、社会活動が制限されて、主体的に動けない。 政府の規制が長引き、競技者の主体性すら薄れたのではないかと危惧する。 主体性の喪失は、社会性の放棄に通じ、国民とともに生きる競技者の存立基盤を失わせる。 一方で、プロ野球ではヤクルトが２０年ぶりに日本一となり、大相撲は記録ずくめの横綱・白鵬が引退し、照ノ富士の一人横綱となった。 日本を代表するプロ競技で、大きな時代変化が起こっている。 米大リーグで大谷翔平投手が大活躍し、東京五輪ではメダルラッシュだった。 その都度、マスメディアは大騒ぎした。 しかし、大きな社会的反響は、見出せなかった。 それだけ、スポーツが「見て面白い」娯楽に閉じ込められて、生活には身近に感じられなくなったからではないか。 国民の運動不足以上に、豊かな生活に不可欠とされるスポーツに親しむ意識の減退にこそ、コロナ禍の深刻な問題がある。 競技者と国民の溝、スポーツ離れの克服が、スポーツ庁やＪＯＣなどスポーツ関係者とマスメディアに突きつけられた重い課題だ。 ２０２１年１２月９日記 |
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