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ＦＳＪ 通信 |
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号外４７１ ２０２１年９月１７日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０２１年９月号（２０２１年９月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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危惧された新型コロナウイルス感染症の感染爆発と、強行開催で国民の批判を浴びた菅政権崩壊の中で、東京五輪パラリンピックが幕を閉じた。 国民の競技参加の機会はさらに遠のき、コロナ禍対策の最重要な時期に政治空白をもたらした。 五輪代表の無理やりの挑戦のおかげで、多くの国民がスポーツの場を奪われた事態を、異常開催を推進した日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）はどう考えるのか。 国民スポーツの再建には、代表の意見を集約することなく開催に突き進んだＪＯＣの総括が不可欠だ。 代表たちが「メダル獲得で感謝」で通用するのはテレビなど称賛したマスメディアに対してだけに過ぎない。 代表の自覚は国民への責任でもある。 スポーツ権を行使できるのは選ばれた者だけなのか。 力を育んだ学校部活動などは停止に追い込まれ、地域スポーツの制限は強まった。 無観客の競技会が当たり前になり、五輪代表を目指す環境条件は厳しさを増した。 コロナ禍の影響ばかりでなく、五輪成果に一面化されたスポーツ行政により、一般国民の競技スポーツ参加は困難さに直面している。 国民体育大会や全国健康福祉祭も中止され、さまざまな競技会が規制された。 競技団体が結集するＪＯＣは広く大きな国民スポーツに支えられて存在する。 しかし国民スポーツの拡大、発展を重視してきたと言えるのか。 ＪＯＣは広く国民に開かれた組織に変わる必要がある。 まずは会議を公開するなど自立を目指した原点に帰って、東京五輪の全面的な検証に取り組まねばなるまい。 政府に意見が言えないうえ、参画する国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）にすら、ものを言わないＪＯＣでは、五輪代表を送り出す資格はない。 バッハ会長を揶揄するなど、盛んにＩＯＣ批判を繰り返したマスメディアだが、足元のＪＯＣのあり方に沈黙していたのでは、五輪報道の使命放棄と言うしかない。 ２０２１年９月９日記 |
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