ＦＳＪ通信号外１８７

　　　ＦＳＪ通信

　　　　　　　　　　　　号外４７０　２０２１年９月１３日

※全国商工団体連合会の機関紙「全国商工新聞」２０２１年９月２０日号に「スポーツあまから時評」として掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　大野　晃

◇競技離れ加速の恐れ◇

新型コロナウイルス感染症の感染急拡大の中で強行開催された東京五輪パラリンピックは、感染爆発を招いて閉幕した。

命の危険が増大し、秋のスポーツシーズンは、閉鎖の瀬戸際にある。

無観客の巨大国際競技会は、改めて特殊環境でなければ、トップ競技者の競技継続がむずかしいことを教えた。

家族の全面協力や企業スポンサー支援、国の特別補助を受けることが条件であり、気軽に挑戦はできない。

テレビ映像などで接するしかなかったことで、一層、競技スポーツを特殊で、見るだけのものと強く印象づけた。

夏休み明けの学校新学期は、再開されても、分散登校やオンライン授業などで、友だちとの交流が大幅に制限され、楽しい部活動は停止されそうだ。

競技に親しむ契機となる学校部活動の制限は、さらに、子供たちの競技スポーツ離れを加速させる恐れがある。

コロナ禍で、夏の全国高校野球は大会中に２校、全国高校総体では２４競技に７４校の出場辞退が相次いだ。

トップを目指す競技者の不安も大きい。

１９６４年東京五輪は、競技を楽しむ草の根スポーツ発展の契機となって、７０年代に、全国の地域や職場で、誰もが手軽に参加できる競技スポーツグループが拡大した。

半世紀すぎて、２度目の東京五輪は、国民の広く大きなスポーツ参加のバネにはなりそうもない。

三重国体や全国健康福祉祭も中止された。

コロナ禍の影響ばかりではない。

東京五輪パラリンピック開催は、国民スポーツの拡大を目指してはいなかった。

だから、新国立競技場などの新設、整備された大型競技場の大会後の利用策は、明確になっていない。

国のスポーツ行政は、多くの国民のスポーツを軽視し、地方自治体も、観光客誘致のイベントばかりに熱心だ。

東京五輪パラリンピックは、国民のスポーツライフに何ももたらさず、重い税金負担だけを残した。

国民のスポーツ権を重視するスポーツ行政に転換することこそ、日本スポーツの再出発には不可欠である。

２０２１年９月６日記