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ＦＳＪ 通信 |
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号外４６９ ２０２１年８月１８日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０２１年８月号（２０２１年８月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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異常五輪は、全国に新型コロナウイルス感染症の感染爆発をもたらした。 命の危険をメダル獲得が相殺するとでも言うように、テレビはメダルラッシュに大はしゃぎで、新聞は日本勢の競技ばかりに大きく紙面を割いた。 コロナ禍で、海外代表が練習不足に追い込まれ、酷暑に悩まされる中での有利な条件下でも、日本代表のメダル獲得の内実は、５年前の五輪と大差なかった。 獲得競技の極端な偏向が継続し、地の利は東京特薦の新競技に集中した。 ２８競技３０６種目の前回から３３競技３３９種目にも膨れたが、２７の金メダル獲得のうち、２４は、柔道、レスリング、水泳、体操の御四家計１８と特薦３競技６が占めた。 特薦競技を除けば３競技だけで、全競技の３分の１に満たない。 ５８の総メダル獲得競技も、特薦競技を除くと前回から４競技増にとどまった。 少ない競技で世界の頂点に挑む傾向は、２１世紀に入ってから、ほぼ変わらない。 人気の集団球技は、特薦競技で東京五輪後は消える野球とソフトボールで金メダルを確保し、女子バスケットが初めて銀メダルを獲得したが、他はほとんどがメダルには遠かった。 開催国特権で全競技に出場した日本代表だが、政府主導のいびつなメダル獲り策では、広く多くの競技が発展する大きなバネにはならなかった。 強引な開催は、日本代表を飛躍させることができず、世界新記録はわずかで、国際総合競技会としても、異様なほど低調だったことを示した。 巨額な税金で整備された競技会施設を有効に利用するには、スポーツ基本法に基づく国民のスポーツ権を重視したスポーツ政策が不可欠である。 マスメディアは、相変わらず日本勢の動きしか伝えず、世界が見えない鎖国的報道に終始した。 映像観戦を強いられたファンが、会場などに詰めかけ、世界を知りたがったのは無理もない。 感染爆発は、テレビの不見識が引き金になった可能性を否定できない。 ２０２１年８月１１日記 |
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