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ＦＳＪ 通信 |
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号外４５５ ２０２１年１月１９日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０２１年１月号（２０２１年１月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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１月１６日開幕予定のラグビーのトップリーグが、直前の検査で、６チーム計６２人の新型コロナウイルス感染症の感染が確認され、あたふたと、２月以降へ延期された。 来年度からプロ化した新リーグへの移行が計画され、人気盛り上げを狙ったが、予期せぬ感染拡大で、出鼻をくじかれた。 大相撲は、横綱・白鵬の感染など横綱不在のうえ、４部屋計６５力士が感染や濃厚接触の疑いで休場したが、初場所を１月１０日から開催した。 サッカーＪリーグやプロ野球は、２月から３月の開幕に向け、１月中から２月１日の春季キャンプ入りを、計画どおり実施する方針という。 競技団体の多くは、昨年の感染拡大で、中止や大幅な試合減、そして無観客や観客制限を強いられ、今年こそはと意気込んだが、無策な政府の緊急事態宣言下で、元旦からの競技会も無観客や観客制限が継続されて、春からは計画どおりに競技会を開催しようと、はやっているようだ。 ラグビーや相撲は濃厚接触が特徴の競技であり、競技そのものに感染不安を生んでいる。 競技者の安全第一の競技会開催とは、わかっていても、若者の無症状が多い感染症だけに、厄介な問題で、判断がむずかしい。 とはいえ、感染拡大以前の、恒例に沿った開催計画には無理があるようだ。 競技会開催には、テレビや新聞などマスメディアの思惑が複雑に絡む。 それでも、競技団体は、競技会開催計画を全面的に見直す必要があるのではないか。 競技者や関係者は、長期的な競技会継続のため、自主的に、延期や中断する勇気が必要だろう。 マスメディアは商業主義利用を反省し、競技会の存続を危うくする困難さに直面している競技関係者の意志を尊重しなければなるまい。 東京五輪・パラリンピックも同様だ。 競技者や競技団体とともに、マスメディアの危機意識が問われる。 マスメディアに厳しい目が注がれる年の初めである。 ２０２１年１月１４日記 |
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