|
ＦＳＪ 通信 |
|
号外４４９ ２０２０年１０月２１日 |
|
※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０２０年１０月号（２０２０年１０月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
|
国際体操連盟が１１月８日に東京で国際大会を開催するという。 新型コロナウイルス感染症の感染拡大で２０２０年東京五輪１年延期決定後、国内で初めての五輪競技の国際大会である。 体操の強豪だが、感染が拡大した中国、ロシア、米国の代表が参加して日本代表と競い、２０００人までの観客を見込んでいる。 外国代表は７２時間以内のウイルス陰性証明書を持参し、入国時にも検査。 入国後２週間の待機は免除されるが、公共交通機関を使わずにホテルと競技場の往復などに行動が制限され、毎日検査を受けるとしている。 出入国制限している国からの入国を特例で認めるが、延期された東京五輪運営の試験とされていることが気になる。 東京五輪開催の不安を表面的に消すための政治的色彩が強い。 競技者の人体実験とまでは言わないが、強引に安全宣伝するのは、ＧＯＴＯキャンペーンとどこか似ている。 五輪開催へ向けて、政府や組織委員会の強引さが目立ち始めている。 各国代表を検査漬けにして、五輪開催を強行する腹づもりなのだろうか。 国際交流が制約されてトップ競技者が悩んでいるのは、世界中で全競技に共通しているが、安心、安全を犠牲にできない。 五輪の意義は、世界の競技者が競技を通じて交流し、友好連帯を強めることで世界平和につなげることにある。 開催国や都市の運営能力や競技力を誇示する場ではない。 五輪の観衆が求めているのは、競技者の高い技能や仲間とともに競技に取り組む姿勢を目の当たりにして、人類の到達点や国際協調の重要性を再認識することだろう。 焦らず、入念に、それらの条件を十分に整えることこそ、五輪開催都市の使命である。 「アスリート・ファースト」を軽々しく口にして、競技者に負担を強いる強引な開催を目指すのは、感染拡大対策に動かずに、自助を強調する政治姿勢に通じる。 厳しい監視が必要だろう。 ２０２０年１０月１４日記 |
|
ＦＳＪ通信目次に戻る / 次へ |
|
|
