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ＦＳＪ 通信 |
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号外４２１ ２０１９年４月２３日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１９年４月号（２０１９年４月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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東京五輪の開幕まで１年余りとなり、スポーツ庁が代表強化の総仕上げと、重点支援競技を発表した。 この２年の強化費が３割増しとなるのは、柔道、レスリング、体操とバドミントン、空手の５競技。 メダル獲得実績や最近の成績などから選ばれ、個人競技なら費用対効果が高いと、効率主義を徹底したメダル獲得至上の国策選手強化だ。 次いで２割増しに陸上や水泳、卓球、野球など１０競技。 パラリンピックも車いすテニスなど８競技を重点指定した。 東京五輪は３３競技に膨らみ、開催国として全競技出場が見込まれるが、五輪代表候補たちの挑戦に競技間格差が拡大し、不公平感が広がりそうだ。 五輪・パラリンピックは、メダル獲得による国威発揚の場と宣言するようなもので、メダル獲得が期待できない競技は眼中にないと言わんばかりのスポーツ立国策である。 日本が世界と頂点を争える競技は狭い範囲に限定される一方だが、今回の重点競技のほとんどがその範囲にあり、多くの競技が枠を超えて飛躍する機会を、国が抑え込むに等しい。 国民人気が高く、競技人口も多いサッカーなどの団体球技が重点からはずされ、民意をかえりみない国の姿勢を象徴している。 五輪・パラリンピック開催は、国民の多くが、さまざまな競技を目のあたりにして、いろいろな競技に親しむ好機だが、国が格差を持ち込んでは全体的な普及は望めない。 これでは五輪・パラリンピックを開催しても、国民スポーツが広く発展する未来は見えてこない。 マスメディアの勝利至上主義が、国の姿勢を後押ししたのは間違いない。 五輪やパラリンピックで、世界の人々とスポーツの楽しさに触れようとする多くの国民の期待から離反するばかりだ。 記憶に残るスポーツ場面は、必ずしもメダル獲得とは一致しない。 スポーツ基本法を曲解した効率主義の国策が、国民のスポーツ離れを促すことを恐れる。 ２０１９年４月１７日記 |
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