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ＦＳＪ 通信 |
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号外４２０ ２０１９年３月２０日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１９年３月号（２０１９年３月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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東日本大震災から８年が過ぎた。 大震災は日本スポーツにさまざまな影響を与えたが、トップ競技者に社会とつながる意識を醸成したことに大きな意味があった。 プロ化の進展などで社会的に孤立化が進んだ競技者たちが、いち早く大震災被災地の精神的支援に行動を起こし、その経験が、社会との一体感を重視する姿勢を育てた。 家族や企業など身近な支援にとどまらず、多くの国民の応援が競技成果を支えることを自覚して、社会的使命を口にする競技者が広がった。 それが、開かれたトップ・スポーツ界への改革のバネとなった。 海外遠征が日常化して、国際的な競技者の連帯が競技継続に不可欠なことを強く認識する競技者も増えた。 しかし、競技者の社会的、国際的な強い絆を保障するシステムは確立されていない。 メダル獲得などの競技成果を政治的に利用されたり、商業的宣伝の手段とされる危うさは消えない。 ルールを無視し、欺瞞に満ちた政治に振り回されないように監視すべきスポーツ・マスメディアが、ともすれば、政治を先導したり、相乗りする姿勢を露骨に示したことを否定できない。 競技者を競技興行の商品と蔑視する姿勢が色濃く残る。 競技者からの批判が封じられる雰囲気が重くのしかかるからか、社会的に、もの言わぬ競技者に変わりはない。 競技者の自覚を発展させるシステムの構築が大きく遅れている。 口先で世界トップに躍進と称賛しても一過性で、競技者の自律を要求しながら、その条件に口をつぐむマスメディアが何と多いことか。 社会的な絆を自覚した競技者が、身近につながりを感じられる地方自治体の代表選挙が目前にある。 競技者が、絆を歪める政治と決別する意思表示の好機である。 マスメディアは、その勇気を促すべきではないのか。 抑えては国民が離反するばかりだろう。 ２０１９年３月１３日記 |
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