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ＦＳＪ 通信 |
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号外４１４ ２０１８年１０月２５日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１８年１０月号（２０１８年１０月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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アジア大会に続き、アジア・パラリンピックやユース五輪が開催され、特色のある国際総合競技会が相次いだ。 アジアの熱気や若い力の躍動が、世界スポーツの将来を展望させる好機だった。 ところが日本の競技団体もマスメディアも競技会での日本代表のメダル獲得ばかりを重視して、世界のスポーツ環境や競技会の意義を再検討する姿勢は皆無に近かった。 世界選手権やワールドカップに関しても同じ対応で、まるで２０２０年東京五輪・パラリンピックでの日本のメダル獲りしか眼中にないと言わんばかりの狂騒ぶりだ。 代表競技者たちの口からは、「２０２０への決意」が飛び出して、競技会の楽しみや喜びが語られることは、ほとんどなかった。 「２０２０の成果」が、いよいよ重くのしかかって、追いつめられ始めているのではないかと危惧された。 「２０２０の最大の課題は日本代表の獲得メダル数」への過度の期待が、日本スポーツ界の自由を奪い始めている。 それが、五輪やパラリンピック開催の国民的意義を見失わせることにつながってはいまいか。 広く世界の人々の実像を知り、スポーツの楽しさを再認識する機会に思えないなら、協力参加の機運が生まれなくとも不思議はない。 建設、不動産、観光業者を潤し、高収入がことさらに喧伝される競技者の舞台作りの手伝いに違和感を持つ人々には、なおさらだ。 さまざまなボランティア支援者の大動員がなかば強制され、天井知らずと思わせる開催に関わる税金投入への不信が広がり、２０２０年に暗雲が垂れ込める。 半世紀ぶりの五輪開催の機会を台無しにしてしまう日本スポーツ界でいいのだろうか。 日本オリンピック委員会はじめ競技団体やマスメディアなどのスポーツ関係者は、五輪やパラリンピックの意義をとらえ直し、自らの意志で開催の歪みをただす行動が必要だろう。 ２０１８年１０月１７日記 |
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