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ＦＳＪ 通信 |
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号外４１３ ２０１８年９月１９日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１８年９月号（２０１８年９月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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スポーツ庁が、競技団体の組織運営を定期的にチェックするという。 権力による自主的団体への介入である。 とりあえず、競技者や指導者らへの暴力やハラスメントの有無などを調査し、不祥事に発展しそうな項目を競技団体に示す方針だ。 いくつかの競技団体内での、幹部によるパワーハラスメント疑惑を、民放テレビを中心にマスメディアが大騒ぎしたことを受けてのものだ。 本紙４月号で指摘した競技団体内の権力へのすり寄りが、マスメディアによって増幅され、権力介入に道を開いた形である。 マスメディアが取り上げた競技団体の一連の不祥事は、団体幹部の専制にまつわるもので、「選手第一」が損なわれたと問題視された。 競技団体運営批判が、トップ競技者に関してだけ問題にされたことが特徴的である。 スポーツ庁の役目は、国民のスポーツ権を認めたスポーツ基本法に基づいて、国民がスポーツを楽しむ環境条件を整備することにあり、トップ競技者の環境はその一部にすぎない。 五輪などのメダル獲得を目的に、競技団体を管理統制することは許されない。 競技団体は、国民が広く、各々の競技を楽しむことを目指して自主的に組織された団体で、トップ競技者の育成支援はその一部である。 スポーツ・マスメディアの使命は、国民が自由にスポーツを楽しめる環境条件整備を後押しすることが第一義であり、メダル獲得への期待はその一部にすぎない。 五輪などのメダル至上主義が国、競技団体、マスメディアにまん延し、効率主義でトップ競技者を狭小な環境に囲い込んだことが透明性の喪失につながった。 狭い人間関係の歪みが噴出し、それだけを重大視した結果、スポーツの自由、自主を危うくしたのではないか。 メダル至上主義にとらわれて視野狭窄に陥ったと言うしかない。 改めて国民スポーツを取り巻く日本的環境を問う必要があるだろう。 ２０１８年９月１２日記 |
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