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ＦＳＪ 通信 |
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号外４１０ ２０１８年６月１９日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１８年６月号（２０１８年６月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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７月２４日の開会式まで２年と迫った東京五輪だが、いまだ五輪イメージが定まらない。 五輪の顔が見えない。 世界平和とスポーツの発展を希求する五輪だが、東京五輪組織委員会からは両者ともに発信がない。 五輪の東アジア連続開催は、南北朝鮮の融和を軸に世界平和を訴えた平昌冬季五輪でスタートしたが、中間年を迎える東京は平和のメッセージを継続できないでいる。 いたずらに北朝鮮の脅威を煽って敵視し、軍備増強にまい進して融和に背を向け続けた安倍政権は、米朝首脳会談で東アジアが融和へ一変したことで、孤立に追い込まれた。 このままでは東京五輪は世界から浮いた独善的開催になってしまう。 五輪を契機に進めるはずの国が目標とする「誰でも、いつでも、どこでも」スポーツを楽しめる環境条件整備に、国も都も関心を示さない。 ＮＨＫが喧伝するように五輪の注目点が「日本選手の活躍」というのでは「ゲルマン民族の優秀さを示す」としたヒットラー五輪と大して違いはない。 日本オリンピック委員会は金メダル３０個獲得を目標としたが、膨張した３３競技３３９種目の１割にも満たない。 多くの競技種目で躍進を目指すわけではない。 しかも、関連施設整備は順調ではなく、膨らむ経費負担の見通しもあいまいなままだ。 だから、国民に関心はあっても、運営参加の意欲が生まれず、盛り上がりがない。 インフラ建設と観光客誘致の施策ばかりが先行して、一般国民や都民に利益をもたらさない興行イベントに、乗り気にならなくて当然だろう。 理想も夢もないのでは、五輪開催の成功を目指す国民運動が起こりようもない。 東アジアに融和が広がり、五輪の原点帰りが見え始めた中で、改めて東京五輪開催の意義を問い直すべきだろう。 戦争をしないと憲法で宣言した国民による平和を目指す革新的な五輪こそ、世界が求める東京五輪に違いない。 ２０１８年６月１３日記 |
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