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ＦＳＪ 通信 |
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号外４０８ ２０１８年４月２４日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１８年４月号（２０１８年４月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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日本相撲協会理事を解任された貴乃花親方が、不服を内閣府に訴えた。 日本レスリング協会強化コーチが、強化本部長による五輪５連覇目指す競技者の練習環境妨害を、内閣府に訴えた。 不祥事の相次いだ大相撲のあり方や国民栄誉賞の競技者への指導者専制を放置していたことに国民の不信が広がり、貴乃花親方は弟子の暴行事件で訴えを取り下げ、強化本部長は辞任し、協会は運営の透明化に動いた。 見逃せないのは、主体的な運営で自主性を堅持してきた競技団体から、公益法人になったとたんに、監督官庁への直訴が相次ぎ、団体幹部は直訴まで動かなかったことだ。 スポーツ仲裁裁判所への訴えとはわけが違う。 公益法人だから、競技団体内のルールに基づく話し合いより、御上のご意向をうかがう方が重要と言うのだろうか。 政権党の代議士が競技団体幹部に納まることが多くなって、競技者やファンとのかい離が目立ってきたが、ついに権力に寄りかかる態度を示し始めた。 競技団体の主体性を自ら放棄する団体関係者が現れて、競技者やファンの不信と不安をかき立てているに違いない。 無責任なマスメディアは問題の根源を掘り下げる努力を放棄して、対立を煽り、競技団体の根本を無視して、狂奔した。 モスクワ五輪ボイコットを強いる政府に対して、涙の訴えで批判したのは男子レスリングのエースだった。 しかし政府は、「競技者第一」を踏みにじった。 競技団体には重い教訓となった。 マスメディアには権力からスポーツを解放する道を重視する課題を突きつけた。 ４０年近くを経て、忘却の彼方に去ったのか。 競技団体の主体性は、民主的な運営なくして堅持できない。 マスメディアには、それを監視する使命がある。 日本精神主義や五輪至上主義が競技団体に重くのしかかる中で、権力依存体質は変わったか。 「競技者第一」の民主化は進んだか。 改めて点検が必要だ。 ２０１８年４月１８日記 |
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