ＦＳＪ 通信

　　　　　　　　　　　　第４９号　　２０１７年１２月２９日

◇２０１７年の日本スポーツと世界◇

世界スポーツは、米国第一のトランプ米大統領の登場で、世界の連帯が危機を迎え、各国の協調が後退する中で、貧困と格差が拡大し、ロシアの国ぐるみドーピング（禁止薬物使用）など国家主導の病んだ競技者の拡散が深刻になった。

興行化した巨大国際競技会のあり方が大きな問題とされたが、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は、２開催地一括決定など小手先の生き残り策で、さらなる興行化を推進し、スポーツビジネスがもたらしたグローバル興行競技会と一般大衆のかい離が一段と進んだ。

日本スポーツは、方向性の定まらない混迷の中にあった。

２０２０年東京五輪・パラリンピックの広域開催により種目膨張が決定され、経費など開催のあり方に国民の大きな不信、不満が広がった。

しかも安倍首相が改憲五輪を表明し、政治利用の危険性が増大した。

世界に挑戦する日本の競技力は、限定された競技への狭小化が進んだ。

大相撲は、根絶されない暴行指導が表面化し、国際化する中での変わらない体質に批判が高まった。

一方で、プロ野球は競技者や競技団体とファンや地域住民の結びつきが強まった。

日本のスポーツ・マスメディアは、相変わらず国際性のない勝利至上の結果主義で、表層的に騒ぎ立てるばかりで、興行化した巨大国際競技会の宣伝と競技者の商品化にまい進し、スポーツの社会的価値を無視する姿勢を露骨に示した。　

［世界の特徴］

１、国ぐるみドーピングでロシア選手団の平昌冬季五輪出場禁止

　◎ＩＯＣ理事会が、国家ぐるみのドーピングでロシア・オリンピック委員会を資格停止とし、２０１８年平昌冬季五輪への選手団派遣を禁じることを決めた。

ただし潔白が証明された選手はチーム競技も含めて、国旗や国歌の使用は認めないが「ロシアからの五輪選手（ＯＡＲ）」として参加の道を開いた。

◎ＩＯＣによる２０１４年ソチ冬季五輪のドーピング再検査で、ロシアの五輪からの永久追放者は、金メダリストを含め、計４６選手に及んだ。

２、異例の五輪２大会開催地一括決定

　◎２０２４年夏季五輪開催地に立候補していた５都市が、巨額の開催経費に対し、財政難などで次々に撤退し、パリとロサンゼルスの２市の争いになり、将来の開催立候補地がなくなるおそれがあったため、ＩＯＣ総会は、２０２４年と２８年の夏季五輪の開催都市をそれぞれパリとロサンゼルスに一括して決めた。

２大会を同時に選ぶのは１９２１年総会で２４年パリ、２８年アムステルダム大会を決めて以来、９６年ぶりとなる異例の措置。

３、五輪の興行化が拡大し膨張する種目数

　◎ＩＯＣ臨時理事会は、２０２０年東京五輪の新種目に卓球混合ダブルス、柔道の混合団体など男女混合９種目とバスケットボール３人制の初採用を決めた。

同五輪では野球・ソフトボールなど追加５競技１８種目を含め、３３競技３３９種目が実施され、１万１０９０選手が参加する予定。

２０１６年リオデジャネイロ五輪は２８競技３０６種目だった。

４、リオデジャネイロ夏季五輪の買収、ドーピングが明るみに

　◎ブラジル司法当局がリオデジャネイロ五輪の開催都市決定でＩＯＣ委員の買収に関わった疑いで、ブラジル・オリンピック委員会のヌズマン会長を逮捕した。

ブラジル側からＩＯＣ委員に２００万ドル（約２億１７００万円）が支払われていた疑いがあるとした。

◎ＩＯＣはリオデジャネイロ五輪招致を巡る買収疑惑で元陸上短距離選手のフランク・フレデリクス委員（ナミビア）を資格停止とした。

　◎国際陸連はリオデジャネイロ五輪女子マラソンで金メダルを獲得したジェミマ・スムゴング（ケニア）がドーピング検査で陽性反応を示したと発表した。

５、１０年間で世界にまん延したドーピング

　◎２００８年北京夏季五輪のＩＯＣによる再検査で、陸上男子４００�bリレーのボルトを含むジャマイカの金メダルなど、ドーピング違反によるメダル剥奪が相次いだ。

◎北京五輪、１２年ロンドン夏季五輪のＩＯＣによるドーピング再検査で、１６カ国・地域、６競技にわたって計１０６の違反が見つかった。

６、北朝鮮のミサイル強行で平昌冬季五輪に暗雲

　◎北朝鮮の相次ぐミサイル発射と米国主導の米韓大規模軍事演習の応酬で朝鮮半島の緊張が高まり、北朝鮮との国境に近い韓国・平昌での冬季五輪開催に暗雲が漂った。

［日本スポーツの特徴］

１、東京五輪・パラリンピックの興行化が顕著に

◎東京五輪・パラリンピックの主会場となる新国立競技場の大会　後の利用について、政府がサッカーやラグビーの「球技専用」に改修する基本方針を了承。

国立代々木競技場や秩父宮ラグビー場とセットで、民間に運営権を売却することも検討されている。

◎東京五輪・パラリンピックは、ＩＯＣ決定の五輪３３競技３３９種目と国際パラリンピック委員会決定の２２競技５３７種目が実施される膨張した大会となることが確定した。

◎大会経費が総額１兆３５００億円と試算される中で、女子選手の参加増や若者に人気の種目増などで大会の興行化は一気に拡張し、開催後は後利用を考慮せずに、民間に運営権を売り渡すことが明らかになった。　

◎札幌市が、財政上問題がありながら、２０２６年冬季五輪の開催地に名乗りを上げた。

２、日本出身横綱・稀勢の里の誕生と暴行指導で横綱・日馬富士が引退

◎大相撲初場所で初優勝した大関・稀勢の里が横綱に昇進。

日本出身力士の横綱昇進は、１９９８年夏場所の３代目若乃花以来１９年ぶり。

横綱・稀勢の里は春場所で２場所連続優勝。

◎大相撲秋場所は３横綱２大関が休場する中で、横綱・日馬富士が優勝。

九州場所は３横綱１大関が休場する中で、横綱・白鵬が４０回目の優勝。

◎日馬富士が、秋巡業中のモンゴル出身力士の懇親会で、白鵬の説教に対し、スマホをいじっていた前頭・貴ノ岩に腹を立て、殴ってケガをさせ、九州場所後に責任をとって引退した。

◎日本相撲協会理事会は、日馬富士の引退を認め、暴行の場に同席して止めなかったとして白鵬、横綱・鶴竜の減給と八角理事長の報酬返上、日馬富士の親方である伊勢ケ浜親方の理事からの降格を決めた。

協会の調査に協力しなかった貴ノ岩の親方である貴乃花親方の理事からの降格も決めた。

◎白鵬を頂点とするモンゴル出身力士と協会理事会の対立が表面化した。

３、五輪２年前の世界選手権で日本のメダル獲得有望競技の狭小化が進む　

◎体操の世界選手権で、男子個人総合途中でケガをして棄権したエースの内村航平にかわり、白井健三が銅メダル、種目別の床運動と跳馬で金メダル。

女子ゆかで村上茉愛が金メダル。

新体操世界選手権で日本は銀１、銅３。

◎柔道の世界選手権で日本勢は、２０１５年の前回大会の１５個（金６、銀４、銅５）を総数では下回ったものの、金メダル７個を含むメダル１２個（銀４、銅１）を獲得した。

◎レスリングの世界選手権で日本は金６、銀１、銅２の計９個のメダルを獲得した。

◎陸上の世界選手権で、日本はメダル３（銀１、銅２）、入賞２。

水泳の世界選手権の競泳で、日本は２０１１年以来３大会ぶりに金メダル０に終わったが、計７個（銀４、銅３）のメダルを獲得。

◎日本のメダル獲得有望競技は、体操、柔道、レスリング、水泳などへと、狭小化が鮮明になった。

４、プロ野球の地域密着志向が定着へ

　◎プロ野球セ・リーグは広島カープが３７年ぶり２回目の２連覇。

◎プロ野球パ・リーグは福岡のソフトバンクが２年ぶりに優勝し、日本シリーズで、セ・リーグ３位から勝ち上がった横浜のＤｅＮＡを降して２年ぶり８回目の日本一。

５、陸上男子１００�bで初の９秒台達成

◎陸上の日本学生対校選手権男子１００�b決勝で、桐生祥秀が、日本勢初の９秒台となる９秒９８の日本新記録を樹立した。　

６、高校野球部の減少と消えぬ高校スポーツの不祥事

　◎日本高校野球連盟の調査で、硬式部員数は１６万１５７３人と前年度比６０６２人減となり、１９８２年の調査開始以来、最大の減少幅となった。

加盟校数は２５校減の３９８９校で１２年連続の減少となり、２９年ぶりに４０００校台を割り込んだ。

　◎仙台育英高の硬式野球部員らが飲食店で飲酒や喫煙をしていたことが判明するなど高校野球部での不祥事が後を絶たず、足利工大付属高バレーボール部の男性コーチが男子部員を蹴って負傷させるなど高校スポーツの暴行が消えなかった。

　◎高校や中学の部活動指導教員の過剰労働が問題視された。

７、リニアが壊す南アルプス

　◎南アルプスを貫くリニア中央新幹線のトンネルが豊かな自然を損なうとして、登山者団体が工事の即時中止を求め、関連工事による自然破壊が目立ってきた。

８、働き盛りの運動不足が深刻に

◎スポーツ庁の２０１６年度「体力・運動能力調査」によると、７、１０歳男子と９、１２、１３歳女子に加え、６０〜６４歳男性と７５〜７９歳女性で体力テストの成績が過去最高となったが、３０〜４０代の働き盛りは低下し、３５〜３９歳と４０〜４４歳は過去最低で、同年代の男性も１９９８年度の成績を下回った。

別の調査では、週３日以上運動する人の割合が３０代の男女は１１．７％と全年代で最も低かった。

９、方向定まらぬスポーツ庁

　◎スポーツ庁の審議会が今後５年間のスポーツ基本計画を答申し、成人の週１回以上のスポーツ実施率を国民の６５％に引き上げ、週３回以上は３０％に拡大させることを目標にしたが、指導者などスポーツ推進関係者の実態は調査研究課題とされ、文科省主導の総合型地域スポーツクラブの充実ばかりが強調されて、障害者スポーツでは絶対的な場の不足に対する改善策がなく、全体として具体策が皆無に近かった。

一方で、スポーツ市場やスポーツ観光の拡大には熱心な姿勢が明確になった。

◎文科省は「大学スポーツ振興に関する検討会議の最終とりまとめ」を発表し、米国の全米大学競技協会（ＮＣＡＡ）をお手本に組織、人材の養成や民間資金調達などを検討し、２０１８年度中に産官学連携の日本版ＮＣＡＡ創設を目指すとした。

◎スポーツ庁は、企業２１７社を「スポーツエールカンパニー」として初めて認定したが、企業社員のスポーツ実施の将来方向は見えないままだった。

10、サッカー日本代表がワールドカップ出場決定

　◎サッカーの２０１８年ワールドカップ・ロシア大会アジア最終予選で日本代表が豪州代表を破り、６大会連続６回目の出場を決めた。

▽スポーツ・マスメディア

１、限られたメダル獲得有望種目に一喜一憂

２、ジュニア層の金のタマゴ探しを煽る

３、２０２０年東京五輪・パラリンピックの無責任計画を追及しない

４、五輪の興行化膨張を後押し

５、ドーピングの世界まん延に無頓着

６、日本人横綱誕生を差別的に扇動

７、日本相撲協会の内部対立を煽り、暴行指導の背景追及を拒否

８、学校部活動の環境悪化を掘り下げず、不祥事ばかりを非難

９、スポーツ庁の政策点検を放棄

１０、東日本大震災被災地など災害被災地のスポーツ復興に無関心

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　スポーツジャーナリスト

　　　　　　　　　　　　大野晃

２０１７年１２月２９日記

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