ＦＳＪ通信号外１８７

　　　ＦＳＪ通信

　　　　　　　　　　　　号外４０１　２０１７年９月２０日

※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１７年９月号（２０１７年９月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　大野　晃

　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　◇五輪の力が試される◇

北朝鮮の核実験やミサイル発射で米国との非難合戦がエスカレートして東アジアに緊張が高められている中で、来年２月９日の韓国・平昌冬季五輪開幕まで５ヵ月足らずに迫った。

韓国、北朝鮮国境近くの開催に、軍事緊張は直接的、間接的な影響を及ぼさずにはおかない。

世界の競技者たちは大きな不安を抱きながら五輪を目指している。

新政権発足時に、北朝鮮に統一選手団の構成などを呼びかけた韓国の文政権は、北朝鮮に強硬姿勢を見せ始めている。

スポーツを通じて世界平和の実現を目指す五輪の正念場である。

五輪を重視するスポーツ関係者は、対話による緊張緩和に積極的に動き出す必要があるだろう。

しかし、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は９月１３日からチリのリマで総会を開催したが、２０２４年、２８年の開催地を同時決定することに忙しく、東アジアへの対応に触れることはほとんどなかった。

３年後の東京夏季五輪開催への影響も懸念されるが、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は沈黙したままだ。

北朝鮮に敵対姿勢を強める政府にモノ言えないようだ。

五輪運動は世界平和の理想主義に意義がある。

歴史的にも世界の緊張緩和こそ五輪開催の最大の条件だ。

世界平和を願うスポーツ人共通の課題である。

スポーツ・メディアもまた、世界平和の中でスポーツの発展を求めているはずだ。

メダル獲得ばかりを煽って競技者を追っても、競技の場が安全に確保されねば意味がない。

ＪＯＣに働きかけ、対話による緊張緩和のための訴えを世界スポーツ界に広げる努力をともに進める必要があるだろう。

興行化に走るばかりのＩＯＣに、本来の使命を果たさせねばなるまい。

２０２２年北京冬季五輪まで続く東アジア連続五輪開催の危機に直面しているのだ。

現実的でないと尻込みしていたのでは禍根を残すことになる。

２０１７年９月１７日記