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ＦＳＪ 通信 |
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号外４００ ２０１７年８月２４日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１７年８月号（２０１７年８月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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８月は、大学体育会やサークルの夏合宿が盛んに行われ、高原などが若い熱気に包まれた。 歴史的に、日本スポーツをけん引してきた大学スポーツだが、近年はプロ化の急進展で、プロ競技者にトップの座を譲り、学生競技者の影は薄くなった。 古くから、企業チームに大学チームが対抗して日本一を争ってきたラグビーも、今年度から日本選手権に大学の参加枠はなくなった。 大学体育会出身者が多くを占めるとはいえ、集団球技の日本一はプロと企業チームが争うのが当たり前になった。 五輪代表も、大学生は少ない。 大学スポーツの沈滞が顕著である。 そこで文科省は、今春、「大学スポーツ振興に関する検討会議の最終とりまとめ」を発表し、新たな大学スポーツ振興策を提示した。 米国の全米大学競技協会（ＮＣＡＡ）をお手本に、組織、人材の養成や民間資金調達などを検討し、来年度中に産官学連携の日本版ＮＣＡＡ創設を目指すという。 アメリカン・フットボールやバスケットなどでテレビ放映権料を軸に年間１０００億円の収入があるというＮＣＡＡの潤沢な資金にあこがれ、企業スポンサーに期待して、全国の組織を改編し、儲けながら日本スポーツを支える大学に変えようというのだ。 大学は、スポーツの研究や指導法、人材の育成などで貢献してきたが、今後はトップだけでなく、積極的に地域や学校の指導に乗り出して、施設開放などにより、地域貢献も目指すべきで、スポーツ団体役員の養成も不可欠としている。 現実には、ＯＢやＯＧの指導、支援に頼る大学がほとんどで先細りが目立つ中、机上論で、国の施策とは思えないとの批判も多い。 野球やラグビーなどの大衆人気が落ちているから、企業スポンサーに頼れるかは疑問だ。 しかも、体育会やサークルは、課外活動と位置付けられ、学生の主体的な運営で継続されてきた歴史がある。 変わってきているとはいえ、体育会では伝統が重視され、各校、各部で色彩が違う。 伝統校の中には、プロ予備軍や企業支援を拒否した自負もある。 同時に、閉鎖的で封建的な体質が色濃く残り、大学当局とのあつれきも少なくなかった。 競技間格差も大きい。 同一歩調をとるには難問続出だろう。 米国とは歴史が異なるのだ。 何よりも、学生の主体性が尊重されねばなるまい。 大学当局や企業スポンサーの成果主義が、自由で自主的な運営への管理圧力になって、学生の創意的な姿勢を阻害する恐れがある。 自主的な努力により、古い体質からの脱却が求められるだけに、なおさらだ。 大学の社会貢献は必要だが、効率重視で上からの改編を急ぐべきではない。 ２０１７年８月１５日記 |
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