FSJ 通信 


 

            号外394 2017年2月22日


 

※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から2017年2月号(2017年2月25日発行)掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。

                                   大野 晃 

                
 
      
◇東アジア連続五輪開催へ1年◇

 

 

2018年平昌冬季五輪開幕の2月9日まで1年を切った。

 

施設準備などは順調で、五輪予定会場での国際競技会が連続して開かれているが、韓国内での盛り上がりは、いま一つという。

 

同五輪は、2020年東京夏季、2022年北京冬季と東アジアで五輪開催が連続するスタートになる。

 

東アジアのスポーツ人が連帯して世界平和を訴える好機である。

 

政府間で挑発的な対立が消えないからこそ、日本オリンピック委員会(JOC)を中心にスポーツを通じての友好交流を深め、韓国や中国のスポーツ人たちと連帯を強める具体的な行動を起こすべきだろう。

 

札幌、長野と2度の冬季五輪を開催した経験を持つ日本なのだから、なおさらだ。

 

ところが、JOCは平昌五輪組織委員会のホームページで竹島を韓国の「独島」と紹介したことの修正を求めたが拒否されたという。

 

丸川五輪相は韓国が「政治問題を持ち込んだ」と非難している。

 

これでは、政府の挑発を先導するJOCを思わせる。

 

JOCにスポーツを通じて連帯を求める姿勢が感じられず、東京五輪への東アジアの強い支持は危うい。

 

マスメディアは、相変わらず日本代表のメダル獲得期待を煽るばかりだ。

 

サッカーの2002年ワールドカップ日韓共同開催では、草の根のサポーターたちの連帯が共催を盛り上げた。

 

政府間に問題があっても、スポーツを通じて絆を深め合う体験が、日本のスポーツファンの国際性を高めた。

 

国際オリンピック委員会が自覚するように五輪は変革期にある。

 

スポーツ人による、スポーツ人のための国際連帯をどう再構築するかが、最大の課題である。

 

東アジアのスポーツ人たちが、その方向性を見出す6年間の壮大な取り組みを世界は見守っている。

 

アジアで3度目の冬季五輪である平昌大会の意義を深めることこそ、2度目の東京五輪の意義を再認識することに通じるはずだ。

 

2017年2月15日記

 
 

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