ＦＳＪ通信号外１８７

　　　ＦＳＪ通信

　　　　　　　　　　　　号外３９４　２０１７年２月２２日

※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１７年２月号（２０１７年２月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　大野　晃

　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　◇東アジア連続五輪開催へ１年◇

２０１８年平昌冬季五輪開幕の２月９日まで１年を切った。

施設準備などは順調で、五輪予定会場での国際競技会が連続して開かれているが、韓国内での盛り上がりは、いま一つという。

同五輪は、２０２０年東京夏季、２０２２年北京冬季と東アジアで五輪開催が連続するスタートになる。

東アジアのスポーツ人が連帯して世界平和を訴える好機である。

政府間で挑発的な対立が消えないからこそ、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）を中心にスポーツを通じての友好交流を深め、韓国や中国のスポーツ人たちと連帯を強める具体的な行動を起こすべきだろう。

札幌、長野と２度の冬季五輪を開催した経験を持つ日本なのだから、なおさらだ。

ところが、ＪＯＣは平昌五輪組織委員会のホームページで竹島を韓国の「独島」と紹介したことの修正を求めたが拒否されたという。

丸川五輪相は韓国が「政治問題を持ち込んだ」と非難している。

これでは、政府の挑発を先導するＪＯＣを思わせる。

ＪＯＣにスポーツを通じて連帯を求める姿勢が感じられず、東京五輪への東アジアの強い支持は危うい。

マスメディアは、相変わらず日本代表のメダル獲得期待を煽るばかりだ。

サッカーの２００２年ワールドカップ日韓共同開催では、草の根のサポーターたちの連帯が共催を盛り上げた。

政府間に問題があっても、スポーツを通じて絆を深め合う体験が、日本のスポーツファンの国際性を高めた。

国際オリンピック委員会が自覚するように五輪は変革期にある。

スポーツ人による、スポーツ人のための国際連帯をどう再構築するかが、最大の課題である。

東アジアのスポーツ人たちが、その方向性を見出す６年間の壮大な取り組みを世界は見守っている。

アジアで３度目の冬季五輪である平昌大会の意義を深めることこそ、２度目の東京五輪の意義を再認識することに通じるはずだ。

２０１７年２月１５日記