ＦＳＪ通信号外１８７

　　　ＦＳＪ通信

　　　　　　　　　　　　号外３９３　２０１７年１月２５日

※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１７年１月号（２０１７年１月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　大野　晃

　　　　　　　　　　　　◇「思いやり」五輪運動を◇

東京五輪・パラリンピック開幕まで３年余りに迫った。

開催場所の決定や施設関連費の負担問題などで、昨年から混乱が続き、組織委員会は、いまだに開催関連費の全容を明らかにできないでいる。

マスコットの公募などで五輪ムードの高揚を狙っているが、あまりにずさんな計画に、国民の冷ややかな目が注がれている。

森会長がリードする組織委員会に任せていては大会の成功は覚束無い、というのが大方のスポーツ関係者やマスメディア、ファンの見方のようだ。

しかも五輪開催に絡んで観光客を大量に呼び込もうと、国、都、関係自治体は「おもてなし」作戦に精を出しているが、関連業界以外の関心は低い。　

マスメディアがメダル獲りを煽っても、都民や国民は盛り上がらない。

五輪・パラリンピックの開催で、副次的な「おもてなし」が強調されることに根本的な誤りがある。

重要なのは、平和を求めて世界の人々とどう連帯するか、世界と日本のスポーツをどう発展させるかである。

そこで、東京五輪・パラリンピックの賛助団体に名乗り出たマスメディアが先頭に立ち、日本オリンピック委員会とともに、「おもてなし」に代わって「思いやり」を基本精神にすえた国民運動を展開してはどうか。

世界の動向に注目しながら、奮闘する競技者や開催地住民に敬意をはらい、国民一人一人が自らのスポーツ環境や開催地住民の環境条件、日本や世界のトップ競技者の競技環境、日本と世界のスポーツファンを取り巻く環境などを深く「思いやり」、その改善方向を見出す運動だ。

五輪・パラリンピック精神に合致し、国民のスポーツ権を保障するスポーツ基本法に沿っている。

これに国や自治体を巻き込み、大企業の支援を求め、会社や学校、地域で推進する。

これこそが東京五輪・パラリンピックの国民的レガシー（遺産）となって、日本スポーツを発展させるはずだ。

２０１７年１月１９日記