FSJ 通信 


 

            第48号  2016年12月26日


 

◇2016年の日本スポーツと世界◇

 

 

世界スポーツは、低迷する世界経済下で貧困と格差が拡大した中、南米初のリオデジャネイロ夏季五輪が、深刻な不況と政治不信の広がったブラジルで失職した大統領不在で開催されたが、ロシアを中心に世界的なドーピングの蔓延で、病んだ競技者の拡大が顕著になり、興行化した巨大国際競技会のあり方が重大な問題として浮上した。

 

スポーツ・ビジネスがもたらした国家主導の巨大国際競技会の腐敗に対する開催地域住民、国民の批判、不満は頂点に達し、巨大国際競技会と一般大衆のかい離が表面化した。

 

日本スポーツでも、2020年東京五輪・パラリンピックの3兆円興行への批判が、開催経費や会場見直し問題に発展し、東京都と組織委員会のあつれきが表面化するとともに、開催まで4年と迫る中で、開催のあり方が国民的な論議を生んだ。

 

五輪代表候補の賭博行為などトップ競技者の腐敗も表面化し、国際競技会の興行化への不信、不満が広がった。

 

一方で、プロ野球では北海道と広島の球団が頂点に立ち、競技者や競技団体と地域住民の結びつきの重要性が改めて注目を集めた。

 

日本のスポーツ・マスメディアは、2020年東京五輪・パラリンピックの開催計画問題で、国民の不信を煽ったが、背景にある利権の構図に切り込むことはなく、全体としては、国際性のない勝利至上の結果主義を騒ぎ立てるばかりで、将来への提言を放棄して、興行化した競技会の宣伝と競技者の商品化にまい進する姿勢を露骨に示した。 

 

[世界の特徴]

 

1、興行化を顕著にした南米初のリオデジャネイロ夏季五輪開催

 

◎ロシアの国ぐるみドーピング隠ぺいが発覚し、世界反ドーピング機関がロシアの五輪全面締め出しを勧告したが、国際オリンピック委員会(IOC)理事会はロシア・オリンピック委員会に資格停止処分を科さず、各国際競技団体にロシア国外でのドーピング検査や過去のドーピング歴などでの判断を委ね、国際競技団体が認めれば、ロシア選手団としての出場可能とする政治決着を図った。

 

ロシア選手団は当初387人の選手を予定していたが、IOCが1

28人のロシア選手を出場禁止にし、結局、278人が出場。

 

ロシア陸連は資格停止で、ロシアの陸上選手は五輪出場停止。

 

国際重量挙げ連盟もドーピングでロシア、ポーランド選手の五輪

出場を停止した。

 

◎国際パラリンピック委員会は、ロシアの資格停止を決め、リオデ

ジャネイロ大会から全面締め出しを決定。

 

◎史上最多の28競技306種目に、コソボと南スーダンが初参加

 して史上最多の205カ国・地域の11,303人の選手が参加。

 

◎難民選手団の結成と資格停止中のクエート選手の個人参加を

認め、選手団は207に。難民選手団には南スーダンからの難民

も。

 

◎ルセフ・ブラジル大統領は、2016年5月に、国家会計の粉飾で

国会弾劾裁判の開始が決定し、180日間の職務停止に。

 

◎開催直前の世論調査でブラジル人の50%が開催に反対。

 

生活改善を求めるデモが聖火リレーをストップし、暴動化も。

 

開会式当日も開会式会場周辺などリオデジャネイロ市各地で五

輪反対デモ。

 

開会式会場周辺では警備の治安部隊が催涙弾を打ち込み、負

傷者も出た。

 

◎約150億円のテロ対策費で、戦時下を思わせる軍、警察、消防

など8万8000人の警備態勢がとられたが、テロ警戒で開催前

摘発による逮捕者も出た。

 

◎初実施のゴルフで米国、日本などのトップ・プロ競技者の出場辞退が相次いだ。

 

テニスのトップ・プロにも出場辞退が波及した。

 

2、ロシアの国ぐるみドーピングが腐敗を加速

 

◎世界反ドーピング機関がロシアの国ぐるみのドーピング違反に

関する調査チームの最終報告書で、2011年から15年にかけ

て夏季、冬季競技、パラリンピックも含む30競技以上に及ぶ1

000人を超えるロシア選手が組織的な不正の隠ぺいに関与し

たり、恩恵を受けたと発表した。

 

◎IOCによる2008年北京、12年ロンドン両五輪のドーピング再

検査の違反者は、北京54、ロンドン34の計88件。

 

最多はロシア勢で両五輪合わせて27件。

 

重量挙げが41、陸上が37で大半を占めた。

 

メダルは金9、銀20、銅18が返還を命じられた。

 

◎国際重量挙げ連盟が2008年北京五輪のメダリスト11人を含

む15人が禁止薬物に陽性反応を示したと発表した。

 

違反が発覚した同五輪のメダリストは男女合わせて15階級で

計16人に上り、全メダリストの3分の1以上の違反が判明した。

 

[日本スポーツの特徴]

 

1、リオデジャネイロ五輪で日本選手団が史上最多メダル獲得

 

◎日本選手団の総メダル獲得数は前回・ロンドン五輪より3増の4

1で史上最多だった。

 

金メダル獲得は前回より5増の12だったが、銀メダル獲得は6

減の8にとどまり、トップを争う金、銀の総計は1減の20。

 

銅メダル獲得数が4増の21で史上最多だった。

 

総メダル獲得数の世界ランクは前回を下回り7位。

 

◎金、銀のメダル獲得競技は前回・ロンドン五輪より4減の7、メダ

ル獲得競技数は3減の10で、柔道、競泳、レスリング、体操がメ

ダル獲得4本柱で、総メダル獲得の76%を占めた。

 

◎女子レスリングで32歳の伊調が女子個人種目で史上初の4連

覇を達成し、国民栄誉賞を受賞した。

 

◎男子柔道で全階級メダル獲得、男子体操団体で金メダル、同個

人総合で内村が2連覇、女子バドミントン・ダブルスで金メダル

獲得、陸上男子400bリレーで史上初の銀メダル獲得。

 

2、2020年東京五輪・パラリンピックの3兆円興行に批判高まる

 

◎政府主導の開催計画で膨張する開催経費に追従してきた舛添

都知事が公私混同問題で辞任し、批判的だった小池・新都知事

が3兆円興行を問題化。

 

◎小池都知事は、2020年東京五輪・パラリンピックのバレーボー

ル、ボート・カヌー、水泳の3会場の見直しを提案し、森・組織委

員会会長と対立。

 

異例のIOCの介在を認め、政府も参加する4者協議で決定する

ことにした。

 

◎組織委員会は、開催経費を1兆8000億円以下とする提案をし

たが、当初計画のずさんさが表面化するとともに、将来の見通し

は立たず、国民、都民の不信が拡大した。 

 

3、影の薄い日本オリンピック委員会

 

◎2020年東京五輪の開催計画に関連して、競技者や競技団体を代表する日本オリンピック委員会(JOC)の意向表明がなく、計画の再検討はJOCにはかることなく、都、政府、組織委員会がIOCと直接交渉することになった。

 

4、バドミントンの日本代表候補が賭博行為などトップ競技者に腐敗

が広がる

 

◎リオデジャネイロ五輪のバドミントン男子で代表入りが確実視されていた桃田賢斗選手と2012年ロンドン五輪に出場した田児賢一選手が東京都墨田区のカジノ店で賭博をしていたことが判明。

 

◎スノーボード男子ハーフパイプの未成年の強化指定選手が飲酒し、未成年の強化指定選手2人が米国で大麻を吸引したことが

判明。

 

5、混戦のプロ野球で地域密着を目指す球団が頂点に

 

◎プロ野球セ・リーグは広島カープが25年ぶり7回目のリーグ優

勝。

 

◎プロ野球パ・リーグは北海道日本ハムが4年ぶり7度目のリー

グ優勝を果たし、日本シリーズで10年ぶり3回目の日本一とな

った。

 

6、イチローが米大リーグ3000安打達成

 

◎米大リーグ・マーリンズのイチロー外野手が米大リーグ史上30

人目の通算3000安打を達成した。

 

イチローは日米通算で、米大リーグ通算最多の4256安打を抜

いていた。

 

7、羽生が史上初のグランプリファイナル4連覇

 

◎フィギュアスケートのグランプリファイナルの男子シングルで羽

生結弦が史上初の4連覇を達成した。

 

8、10年ぶりの日本人力士優勝

 

◎大相撲初場所で大関の琴奨菊が初優勝。

 

日本出身力士の優勝は2006年初場所の大関・栃東以来、10

年ぶり。

 

9、若い女性の運動不足が顕著に

 

◎スポーツ庁の2015年度の体力・運動能力調査で若い女性が

運動から遠ざかる現状が明らかに。

 

運動・スポーツを週1日以上実施した人の割合は、女子は10歳

の83・6%がピークで高校時代に大幅に下落し、18歳で33・

7%に落ち込むことがわかった。

 

10、男子バスケットのBリーグがスタート

 

◎混乱していた男子バスケットボールのナショナルリーグとbjリー

グが統合して新たなプロリーグとしてのBリーグが開幕。

 

定着や経営に課題が多い。

 

◎バレーボールや卓球でもプロリーグ創設の動き。

 

 

▽スポーツ・マスメディア

 

1、メダルラッシュだけ騒いだリオデジャネイロ五輪報道

 

2、東京五輪計画の住民無視を批判したが、責任を追及しない

 

3、競技者を代表するJOCのあり方を追求しない

 

4、日本競技者の腐敗を究明しない

 

5、若い競技者を無批判に過剰期待

 

6、ドーピングの世界まん延に無関心

 

7、二刀流の大谷を称賛したが、球団とファンの変化は見ない

 

8、カープ女子に騒いだが、地域密着の現状を問わない

 

9、東日本大震災被災地、熊本震災被災地のスポーツ振興に無

関心

 

10、女子の若手や松山を追うだけのゴルフ報道 

 

 

                スポーツ・ジャーナリスト  大野 晃

 

                       2016年12月26日記

 
 

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