FSJ 通信 


 

            号外389 2016年9月22日


 

※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から2016年9月号(2016年9月25日発行)掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。                  

                               大野 晃 
 

        ◇多様な競技に親しむ環境を◇

 

 

リオデジャネイロ五輪が閉幕し、日本選手団は、前回の2012年ロンドン五輪とほぼ同じ成績を収めた。

 

前回より2競技4種目増えた28競技306種目を争い、金メダル獲得は前回より5増の12だったが、銀メダル獲得は6減の8で、トップを争う金、銀の総計は1減の20。

 

銅メダル獲得が4増で、総メダル獲得は3増の41と史上最多を記録した。

 

金、銀のメダル獲得競技は4減の7、総メダル獲得競技は3減の

10。

 

柔道、水泳、レスリング、体操、卓球、バドミントン、陸上、重量挙げの8競技は2大会連続のメダル獲得。

 

全競技に対するメダル獲得率は4・46%に上がり史上7番目の成績で、金メダルから8位までの入賞は前回と同じ17競技だが9増の88になった。

 

柔道、水泳、レスリング、体操の4競技で総メダル獲得の76%に達し、2004年アテネ五輪から4競技で毎回70%以上を占めてきたのが日本選手団の特徴だ。

 

日本選手団が狭小な競技で世界一を争っている実情が浮かび上がり、メダル至上主義による「国策強化」の限界を示した。

 

これが4年後の東京五輪開催へのスタートラインだ。

 

野球・ソフトボールが復活して33競技もが争われる東京五輪で、日本選手団の世界一争いへの参入が、わずか4競技に集中していては、多様な競技に取り組み始めた国民に、多くの競技の運営への大きな自発的支援を求めるのはむずかしいだろう。

 

狭小な「国策強化」と、多くの競技に関心を持つ国民意識のかい離が大きいからだ。

 

国民の多くが、多様な競技を楽しめる環境を整えることが、五輪開催の成功には不可欠である。

 

そのためには、メダル至上の「国策強化」ではなく、国のスポーツ振興の根本的改革が必要だ。

 

多様な競技の環境つくりには、企業社会の協力を得た国民のスポーツ機会の拡張や、地域的な特色も考慮しながらの国が主導する国民スポーツ施設の拡充が求められる。

 

2016年9月14日記

 
 

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