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ＦＳＪ 通信 |
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号外３８９ ２０１６年９月２２日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１６年９月号（２０１６年９月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 |
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大野 晃 ◇多様な競技に親しむ環境を◇ リオデジャネイロ五輪が閉幕し、日本選手団は、前回の２０１２年ロンドン五輪とほぼ同じ成績を収めた。 前回より２競技４種目増えた２８競技３０６種目を争い、金メダル獲得は前回より５増の１２だったが、銀メダル獲得は６減の８で、トップを争う金、銀の総計は１減の２０。 銅メダル獲得が４増で、総メダル獲得は３増の４１と史上最多を記録した。 金、銀のメダル獲得競技は４減の７、総メダル獲得競技は３減の １０。 柔道、水泳、レスリング、体操、卓球、バドミントン、陸上、重量挙げの８競技は２大会連続のメダル獲得。 全競技に対するメダル獲得率は４・４６％に上がり史上７番目の成績で、金メダルから８位までの入賞は前回と同じ１７競技だが９増の８８になった。 柔道、水泳、レスリング、体操の４競技で総メダル獲得の７６％に達し、２００４年アテネ五輪から４競技で毎回７０％以上を占めてきたのが日本選手団の特徴だ。 日本選手団が狭小な競技で世界一を争っている実情が浮かび上がり、メダル至上主義による「国策強化」の限界を示した。 これが４年後の東京五輪開催へのスタートラインだ。 野球・ソフトボールが復活して３３競技もが争われる東京五輪で、日本選手団の世界一争いへの参入が、わずか４競技に集中していては、多様な競技に取り組み始めた国民に、多くの競技の運営への大きな自発的支援を求めるのはむずかしいだろう。 狭小な「国策強化」と、多くの競技に関心を持つ国民意識のかい離が大きいからだ。 国民の多くが、多様な競技を楽しめる環境を整えることが、五輪開催の成功には不可欠である。 そのためには、メダル至上の「国策強化」ではなく、国のスポーツ振興の根本的改革が必要だ。 多様な競技の環境つくりには、企業社会の協力を得た国民のスポーツ機会の拡張や、地域的な特色も考慮しながらの国が主導する国民スポーツ施設の拡充が求められる。 ２０１６年９月１４日記 |
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