ＦＳＪ 通信

　　　　　　　　　　　　第４７号　　２０１６年９月３日

◇経験が生きた団結のメダル◇　　

　　

リオデジャネイロ夏季五輪が閉幕した。

日本選手団は金メダル１２を獲得し、メダル獲得は史上最多の４１に達し、世界トップに肉迫し、４年後の東京五輪開催の大きな弾みになったとマスメディアは喧伝し、日本オリンピック委員会も鼻高々のようだ。

重要なのは、冷静に日本選手団の成績を分析し、成果をあげた競技者や力を十分に発揮できなかった競技者の競技環境、条件を点検して、その到達点や課題を明確にし、将来の方向性を見定めることだろう。

　

五輪の現代的な意義や課題、大会運営の発展性や問題点は別の機会に譲るとして、日本選手団の現実について検討してみたい。

日本選手団の総合成績を点検すると、前回の２０１２年ロンドン五輪と大きな変化がないことが特徴的である。

ロンドン五輪の２６競技３０２種目からリオデジャネイロ五輪は２競技４種目増えて、２８競技３０６種目が争われた。

日本選手団はハンドボール１競技の出場が果たせず、２７競技に３３８人が出場した。

男子は２３競技に１７４人で、ロンドン五輪の２２競技１３８人から　３６人増え、女子は２６競技に１６４人と同五輪の２２競技１５６人から８人増えた。

出場者の多い集団球技で男子は３種目、女子は４種目に出場した。

総出場者数は海外で開催された五輪では、２００８年北京五輪に次ぐ、史上２番目の多さだった。

五輪出場は、「参加することに意義あり」が原則だが、大会の膨張に歯止めをかけるため、大会全出場者で約１万１０００人を目途に絞り込まれ、事前の世界選手権の成績などから基準が定められているから、出場するのも難関である。

３３８人で４０種目に４１（水泳の男子競泳四百�b個人メドレー１種目で金と銅）のメダルを獲得したのだから、１０人で１．２程度、男子は１０人で１．３、女子は１．１獲得した計算になる。

実際の授与メダル数は異なるが、３０６種目で金、銀、銅の３つのメダルと計算して９１８で、大会全種目のメダルに対する４１のメダル獲得の割合であるメダル獲得率は、４．４６％になる。

メダル獲得率で見ると、リオデジャネイロ五輪の日本選手団は、史上７番目の成績である。

史上最高は、１９６４年東京五輪の５・９３％で、戦前の１９３２年ロサンゼルス五輪、１９３６年のベルリン五輪が５％を超え、東京五輪以後では１９８４年ロサンゼルス五輪の４・８３％に次ぐ５番目の成績だった。

マスメディアでは、メダルラッシュと大騒ぎだったが、種目数が激増したためで、３２年前の総合成績には達していない。

ロンドン五輪の４・１９％をわずかに上回ったが、ほぼ変わっていない。

金メダル獲得は、ロンドン五輪の７から５つ増えて１２となったが、銀メダルは１４から８に減って、頂点を競った金、銀の合計は２１が

２０に１つ減った。

銅メダル獲得が１７から２１に増え、メダル獲得の史上最多となった。

ロンドン五輪から、頂点争いへの進出は、ほとんど変わらなかったが、ベスト４対決以上に加わった４位以上が、４３から４９へ６増えて、銅メダルが増加した。

メダルラッシュの実際は、銅メダルラッシュだったのだが、ベスト４対決に進出した種目が多くなり、多くの種目でメダルを争った印象を与えたのだろう。　

ベスト４以上が４９とはいえ、大会全種目の１６％にすぎない。

　

金メダルを獲得した競技は、ロンドン五輪のレスリング、柔道、体操、ボクシングの４競技から、リオデジャネイロ五輪では、レスリング、柔道、体操までは同じで、水泳とバドミントンが加わって５競技となり、１競技増えたが、ボクシングが消えた。

金メダル獲得１２は、出場した２０５カ国・地域の中で６位となり、ロンドン五輪の１０位タイから前進した。

銅メダルまでのメダル獲得競技は、金メダル獲得競技に加え、ロンドン五輪が水泳、バドミントン、卓球、陸上、重量挙げ、アーチェリー、フェンシング、サッカー、バレーの１３競技だったが、リオデジャネイロ五輪は、卓球、陸上、重量挙げ、カヌー、テニスの１０競技で、３競技減った。

メダル獲得競技は、レスリング、柔道、水泳、体操、バドミントン、卓球、陸上、重量挙げの８競技が、ロンドン五輪と共通していた。

メダル獲得４１は出場国・地域の中で７位となり、ロンドン五輪の６位から後退した。

ちなみに、２００４年アテネ五輪は２８競技３０１種目が争われ、日本選手団のメダル獲得競技は、金メダルがレスリング、柔道、水泳、体操、陸上の５競技で、これに加え、アーチェリー、自転車、セーリング、野球・ソフトボールの計９競技だった。

２００８年北京五輪は２８競技３０２種目が争われ、日本選手団のメダル獲得競技は、金メダルが、レスリング、柔道、水泳、野球・ソフトボールの４競技で、これに加え、体操、陸上、フェンシング、自転車の計８競技だった。

２１世紀に入っての夏季五輪で、日本選手団は、レスリング、柔道、水泳、体操、陸上で毎回メダルを獲得してきた。

レスリング、柔道は、毎回、金メダルを獲得している。

体操の金メダル獲得は３回、水泳も３回で、陸上、ボクシング、バドミントン、野球・ソフトボールが１回だ。

メダル獲得競技は、金メダル獲得が１回ある野球・ソフトボールがロンドン五輪から実施されておらず、バドミントン、卓球、重量挙げがロンドン五輪から２大会連続のメダル獲得となった。

アーチェリーはアテネ五輪とロンドン五輪、自転車がアテネ五輪と北京五輪、フェンシングが北京五輪とロンドン五輪、セーリングはアテネ五輪、ボクシング、サッカー、バレーはロンドン五輪だけである。

これに、リオデジャネイロ五輪では、カヌー、テニスが加わった。

２１世紀に入っての夏季五輪では、レスリング、柔道、水泳、体操の金メダルを含めたメダル獲得常連組と、金メダル獲得実績のある陸上、ボクシング、野球・ソフトボール、バドミントンの８競技、そし卓球など１０競技にメダル獲得実績がある。

それでも、２６競技から２８競技が争われてきて、メダル獲得は１８競技にとどまっている。

総競技の７割に満たない競技でしか、メダル獲得ができていないのが現状で、金メダルを獲得できたのは８競技に限られる。

しかも、多数のメダルを獲得してきたのは、レスリング、柔道、水泳、体操で、リオデジャネイロ五輪では、この４競技で、日本選手団のメダル獲得の７６％を占めている。

アテネ五輪で８１％、北京五輪で８４％、ロンドン五輪では７１％である。

日本選手団のメダルラッシュというのは、レスリング、柔道、水泳、体操の四天王が毎回、ラッシュしているということなのだ。

さらに、レスリング、柔道の２格闘競技だけで、日本選手団のメダル獲得のうち、リオデジャネイロ五輪は４６％を占め、アテネ五輪で

４３％、北京五輪で５２％、ロンドン五輪で３４％であり、５割前後の集中ぶりだ。

卓球、バドミントンがロンドン五輪から、メダル獲得競技に加わり、リオデジャネイロ五輪で卓球が３、バドミントンが陸上と同じ２となったが、ロンドン五輪でメダル獲得２のボクシングとアーチェリーが消え、アテネ五輪でメダル獲得２だった野球・ソフトボールを除けば、他競技は重量挙げのように２大会連続のメダル獲得はあるにせよ、１大会で１つという実績にすぎない。

リオデジャネイロ五輪の集団球技では、初実施の男子ラグビーが４位に躍進したものの、他はベスト４には遠かった。

メダル獲得実績から見れば、日本選手団は、狭小な範囲で、世界トップと争ってきたのが実情なのである。

世界的な競技人気の広がりから言えば、水泳を別にして、「マイナー競技に強い日本」ということになりそうだ。

四天王４競技は、日本で、戦前から伝統のある競技であり、１９６４年東京五輪開催で柔道が五輪競技に採用されるとメダル獲得の主役になった。

それが５０年以上も続いている。

国内でも、大衆人気は野球、サッカーに集中しており、五輪ではマイナー競技が奮闘しているという多くの国民の意識が、メダル獲得数ばかりに関心を集める要因かもしれない。

スイミング・スクールの発展で水泳は身近にあり、学校の武道必修化で柔道の体験が広がり、卓球、バドミントンを楽しむ人々が多いから、メダル獲得競技は、少しは身近に感じるようになったかもしれない。

しかし、メダル獲得競技の競技者たちは、子どものころから一般国民と離れた特別の環境で育てられた特殊専門競技者である。

トップ競技者が、競技を演じる別世界の人々と認識されて、その環境条件に広く関心を持たない一般国民の意識を醸成してきたようだ。

テレビを中心にマスメディアが、トップ競技者を競技のエンターティナーとして芸能タレントと同列に置く姿勢が影響して、競技者の人間的ありようなどに国民が関心を持たず、社会的評価が定まらないのが現状だ。

政府や地方自治体が栄誉賞の対象として政治利用することが後押ししている。

競技者が一般国民との距離を縮めようと自覚的な努力を始めているが、競技者の中には、国民の常識をはずれた行為に走る傾向が消えてはいない。

１９６４年東京五輪開催は、日本の競技スポーツに大きな変化をもたらした。

多様な競技を目の前にして、国民の競技選択が広がった。

しかし、政府が政治的にメダル獲得を後押しするようになって、多様性の花が咲かなかった歴史がある。

東京五輪開催を契機に、大企業の積極的な支援で、多様な競技に企業対抗の日本リーグが拡大する一方、１９７０年代には政府の支援による地方自治体の公共スポーツ施設作りが進み、東京五輪で建設された競技施設の使用拡大と合わせ、一般国民の自発的な草の根スポーツが大きく発展した。

多くの国民が生活の中にスポーツを取り入れ、スポーツを通じて地域のコミュニケーションを発展させ、企業社員の連帯が深まって、豊かなスポーツライフの拡大と「誰もが、いつでも、どこでも」スポーツを楽しむことができる環境条件整備が重要な行政課題となった。

しかし１９８０年代の経済発展の中で、政府は、国民スポーツ振興を民間企業に肩代わりさせる政策転換を進め、五輪での日本選手団のメダル獲得を国威発揚の手段とする姿勢を露骨に示すようになった。

マスメディアの扇動もあって、五輪でのメダル獲得への国民の関心が高まる中で、政府は、メダル獲得支援にあからさまな成果主義を貫くことになった。

直接的には１９８８年ソウル五輪でメダル獲得率が２％を切る落ち

込みとなり、１９９６年アトランタ五輪、２０００年シドニー五輪と連続してメダル獲得率が２％前後に低迷したことで、文科省、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は２００１年にゴールドプラン（メダル獲得率倍増）を打ち出し、２００４年アテネ五輪でメダル獲得率が４％以上に復帰すると、早期達成に有頂天となって、競技環境劣悪化を放置した。

ところが、２００８年北京五輪でメダル獲得率は２．７６％の低い水準にＵターンした。

そこで、２０１２年ロンドン五輪に向けて英国政府が進めていた、メダル獲得のための徹底した成果主義による支援をまねて、成果主義、効率主義の「国策強化」に乗り出した。　

政府のメダル至上主義は、韓国や中国で不振だと火がつくらしい。

経済低迷の中で、企業スポーツ部の休廃部が相次ぎ、厳しい環境を覚悟した競技者たちは、ＣＭタレント化による不安定な競技生活でも成果を上げる自覚的な努力を進め、ロンドン五輪では、女子サッカーなど集団球技や男子体操団体などの団体種目、女子バドミントン・ダブルスなど、競技者の団結により９種目のメダルを獲得するなど、仲間同士で責任と重圧を分担し、団結、励まし合いが効果をあげることを経験した。

個人種目が特徴の水泳や陸上、さらにはレスリングや柔道でも、チームワークの重要性が強調された。

長い間、競技団体が要求してきた国立トレーニングセンターの整備が、ようやく実現し、卓球、バドミントン、フェンシングなどの長期合宿練習が可能となったことも大きく影響した。

競技者や競技団体が、多くのスポーツ愛好者とともに、政府を突き上げ、東日本大震災などを経験して、競技者が、支援する国民との一体感の醸成にも努力して生んだ「団結と連帯のメダルラッシュ」だった。

リオデジャネイロ五輪でも、男子体操団体の金メダル、男女の卓球団体、男子陸上４００�bリレーなど８種目のメダル獲得に団結の力が示された。

リオデジャネイロ五輪では、ロンドン五輪と同じく、競技者の自覚的努力が成果を生み出したが、団結のかなめとして引っ張てきたエース競技者のリードと苦難を体験した指導者たちが工夫して成果を生んだことに特徴がある。

女子レスリングは、競技発展の先頭に立ってきたベテラン吉田沙保里が４連覇こそ逃して銀メダルとなったが、後輩たちを支え、伊調馨は五輪女子個人種目で世界的にも史上初の４連覇を達成し、男子レスリングのメダル獲得復活に刺激を与えてきた。

柔道の井上康生監督は、絶対の金メダル候補と期待されながら敗れて、心ない非難を浴びた苦い経験を持つ。

それだけに、競技者の個性を重視して、競技に打ち込みやすい環境を整えることに力を入れ、史上初の男子全７階級メダル獲得の快挙に導いた。

水泳の競泳は、エースを自覚した萩野公介が奮闘してリードし、ハ百�bリレーのメダル獲得をもたらし、一人で金１、銀１、銅１を獲得する活躍だった。

メダル獲得種目に復活した水泳のシンクロナイズド・スイミングでは、実績がありながら、日本での指導にあつれきがあって、中国に渡って指導して実績を上げて復帰した井村雅代監督が、熱血指導で、日本的演技を復活させた。

男子体操は団体の金メダルに執念を見せて長い努力を続けた内村航平が心身ともにリードして、日本が誇る美しい演技を復活させ、悲願を成し遂げた。

団結の重要性を体験してきた競技者が、日本選手団の経験を発展させたと言えるだろう。

しかし、４年後の東京五輪開催までには、大きな課題が残された。

東京五輪は、日本の要望などで野球・ソフトボールが復活し、新たに４競技が加わって、３３競技に膨張した。

隣国の中国は、リオデジャネイロ五輪のメダル獲得数で２位ながら、ロンドン五輪より１７減らし、７０にとどまった。

金メダルは１２も減らす２６で、３位に後退した。

あえて若い競技者を中心に出場し、経験を積んで、東京五輪で大きく巻き返す構えのようだ。

２０２２年に北京で冬季五輪を開催することもあり、東京で大きな弾みをつけることを狙う。

韓国も、リオデジャネイロ五輪のメダル獲得は、ロンドン五輪より７つ減らして２１にとどまり９位から１１位に、金メダルは４つ減らし、９で８位に後退した。

２０１８年に平昌で冬季五輪を開催するため、その勢いに乗って、東京で復活を目指すだろう。

東京五輪は、２０１８年平昌冬季五輪から２０２２年北京冬季五輪のアジア五輪開催シリーズの中間点にあり、アジア・スポーツの発展に世界の注目が集まる。

まずは、世界トップと総合的に争うには、狭小な競技範囲にとどまる現状を、多様性のある競技範囲に拡大することである。

開催は、国民の高い関心と広い支援がなければ、成功しない。

１９６４年東京五輪開催が日本スポーツに変化をもたらしたように、国民が、改めて多様な競技に親しむ機会となり、多様な競技の世界一争いを目のあたりにする中で、多様な競技で奮闘する日本代表に大きな期待が集まるだろう。

成果主義、効率主義の支援で、狭小な競技範囲に閉じ込めてきた政府の競技支援策の根本的改革が求められる。

リオデジャネイロ五輪では、金メダルから８位入賞まで１７競技８８の実績を積んだ。

メダルには届かなかったが、多くの競技種目で若い競技者を中心に自覚的な努力が進められている。

それでも、団結のチームワークをリードしてきた競技者の新旧交代は避けられない。

ところが、初めてメダルを獲得したカヌー・スラロームの競技者は家族の支援で長期に欧州留学して鍛錬した成果だったという。

家族の支援が頼りの競技者が圧倒的に多い。

競技施設も、地方では老朽化が進んで、廃止が続いている。

１９６４年東京五輪開催を契機にした大企業によるスポーツ振興は幻のように消えた。

大企業が、競技者全面支援をほとんどしなくなり、競技者のＣＭ利用ばかりを狙うから、成果主義がまかり通る。

地方企業の支援もほとんどない。

政府が支援を狭小なままにすれば、競技施設不足の環境も重くのしかかり、多くの競技者が、家族の支援で、海外での鍛錬に活路を求めるしかなくなるだろう。

国民のスポーツ振興をメダル至上主義で狭小にした政府の責任は重い。

スポーツ基本法が成立し、国民のスポーツ権が認められた中で、権利を保障しない政府は「スポーツ立国」を口にできないはずだ。

世界的にも批判にさらされるだろう。

しかも、政府は、スポーツ振興を狭小な競技者支援に一面化し、国民のスポーツライフを軽視して、公共施設の拡充などによる国民スポーツ参加拡大策を放棄してきた。

国民スポーツライフの拡大がなければ、五輪を目指す競技者を、国民と接点のない、家族支援に頼る、より専門特殊化した存在に追いやるだろう。

政府は、国民スポーツライフを重視して、国民が多様な競技に親しみ、トップを目指すことができる環境条件整備に抜本的な対策を打ち出す必要がある。

それが、五輪開催への国民的支援を拡大する近道である。　

　　　　　　　　　　　　　　　　スポーツ・ジャーナリスト　　大野　晃

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２０１６年９月３日記

　　　　　　　　　ＦＳＪ通信目次に戻る　　/　　次へ

　　　　　ご意見・ご感想はこちらまで