FSJ 通信 


 

            号外384 2016年5月25日


 

※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から2016年5月号(2016年5月25日発行)掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。                  

                               大野 晃 
 

            ◇生活再建は運動とともに◇

 

 

熊本地震発生から1カ月を過ぎた。

 

被災地では余震の続く中で、ようやく復旧に動き始めた。

 

長い避難生活を強いられる住民も多い。

 

車中泊が続いて体調を崩す人々が少なくない。

 

大震災の恐怖が子どもたちの不安をかきたててもいる。

 

思い切り体を動かしてストレスを減らそうにも、機会も場も限られる。

 

食住の不安は生活リズムを奪う。

 

「運動やスポーツどころではない」の意識が悪循環を増幅しているかもしれない。

 

東日本大震災から5年をすぎ、ようやく復興の緒についたばかりで、またも大震災。

 

北と南で復興、復旧に試練が続く。

 

東日本大震災の教訓から、被災地と連帯した自治体やボランティアの支援の動きは早かった。

 

競技者や競技団体の支援募金も遅れてはいなかった。

 

ファンであり、支援者である国民との一体化こそ競技生活の支えであることを学んだからだ。

 

熊本市と大分市は、岩手県釜石市とともに3年後のラグビー・ワールドカップの開催地である。

 

ファン拡大を目指す中で激震に見舞われた。

 

熊本市の開催会場は支援物資の集積場に姿を変えた。

 

JリーグJ2のロアッソ熊本など被災地を本拠とする競技者たちは競技の成果で住民を励まそうと活動を再開させたが、全国の競技者たちは長期間にわたる、どんな支援ができるか悩んでもいるだろう。

 

リオデジャネイロ五輪開幕が迫り、4年後に東京五輪開催が控える。

 

「五輪の成果は復興の力」と割り切れるか。

 

生活の再建は、ささやかにしろ、スポーツライフの再構築をともなってこそ心豊かに進められる。

 

東日本大震災の経験はそれを示した。

 

競技者たちは支援協力を惜しまなかった。

 

それがロンドン五輪の成果につながった。

 

競技者たちが団結、連帯して、被災地のスポーツライフ環境つくりを支援する大きな輪がつくれないものか。

 

日本オリンピック委員会が軸となって進めるべきではないか。

 

スポーツメディアの大きな課題でもある。

 

2016年5月18日記

 
 

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