ＦＳＪ通信号外１８７

　　　ＦＳＪ通信

　　　　　　　　　　　　号外３８３　２０１６年４月２１日

※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１６年４月号（２０１６年４月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　大野　晃

　　　　　　　　　　 ◇国策強化の落とし穴◇

バドミントンのリオ五輪メダル獲得有望競技者が、違法カジノで賭博を繰り返していた。

日本代表候補の犯罪はスポーツ界に衝撃を与えた。

五輪などのメダル獲得で国威発揚を狙う自民党主導のスポーツ立国戦略に沿い、文科省がメダル至上の効率主義で進める国策選手強化の目玉競技のエースによる犯罪。

スポーツの政治利用の落とし穴と言うしかない。

文科省が日本オリンピック委員会などの頭越しにメダル有望種目を指定して援助し、資金は主に日本スポーツ振興センターのサッカーくじ収益金で賄う国策強化。

バドミントンの犯罪者たちにも１８０万円以上が支給されていた。

自主的な競技団体や指導者は、主体的に、競技者に対し、競技力とともに、トップ競技者の社会的責任の自覚や人間的成長を総合的に支援し、指導する社会的使命を持つ。

しかし、勝利至上がまん延する中、国が直接的に競技団体に成果を迫ることで、支援や指導は競技力向上に偏重しがちになる。

それが、競技成果をあげれば社会的に特別な存在と錯覚する、閉鎖的で、いびつな競技者を生む温床となる危険をはらんでいた。

マスメディアが勝利至上で競技者を煽ったことが拍車をかけたのは間違いない。

競技団体運営の不祥事や絶対的な資金不足による競技成果の停滞に、国は競技団体のガバナンス（統治能力）不足を責めたて、トップ競技者の人間的成長を顧慮しない効率性偏重の国策強化を導入した。

資金援助の見返りに、国が自主的な競技団体の主体性を奪う、強権的な国策強化こそ競技者犯罪の起因と言えまいか。

競技団体のガバナンス非難や助成金の返還を迫る前に、国策強化のあり方を総点検することが不可欠である。

すべての競技団体や指導者は、競技者への支援や指導のあり方を主体的に再検討する必要がある。

メディアが、一面的な競技者評価を見直すのは当然だ。

小手先の再発防止策で失われた信頼は取り戻せない。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２０１６年４月１３日記