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ＦＳＪ 通信 |
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号外３８１ ２０１６年２月２３日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１６年２月号（２０１６年２月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 |
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大野 晃 ◇競技組織の闇に挑め◇ 年明けから、国際競技団体や国際競技会の不正暴露が相次いでいる。 世界反ドーピング（禁止薬物使用）機関の第三者委員会報告書は、ロシアの組織的なドーピングに関し、国際陸上競技連盟（国際陸連）前会長が、もみ消し取引をプーチン・ロシア大統領に持ちかけたと指摘した。 さらに同前会長の会話の中に、２０２０年東京五輪招致にからみ、日本側が４００万㌦から５００万㌦の協賛金を国際陸連に支払ったとあった、とも記載した。 世界的な公的機関の公式文書による暴露だが、真相は闇の中だ。 一方、英国ＢＢＣ放送など英米の報道機関は、テニスのウィンブルドン大会や全仏オープン大会などで、八百長が行われた可能性があると報じ、豪州の競技者らが八百長を持ちかけられたと証言したという。 直接関係はないが、国際テニス連盟はテニス賭博に関係したとして、２審判員を永久追放処分などにした、と発表した。 ドーピング違反、八百長疑惑や賭博行為と国際競技団体のかかわりを追及する海外の報道は、厳しさを増し、競技団体を揺り動かしている。 日本では、元プロ野球競技者の清原和博・覚せい剤事件に関し、巨人軍時代から使用していたとの証言がスポーツ紙などで報じられた。 現役プロ野球競技者の覚せい剤関与が事実なら、ドーピング以上に重大問題である。 昨年、所属競技者の野球賭博関与が明るみに出た巨人軍だが、以前から覚せい剤にも関係していたことになり、暴力団とのつき合いが疑われる。 警察発表待ちで済まされまい。 実態の調査報道が不可欠だろう。 国際サッカー連盟の不正はじめ国際競技団体や競技組織の疑惑が次々に明るみに出ているが、日本のマスメディアの追及は一過性にすぎない。 「再発防止」なる関係者の弁明を伝えることで、お茶を濁しているようだ。 東京五輪招致の舞台裏も、招致関係者の語るにまかせたままで、不透明だ。 闇を切り裂く報道の原点を忘れてはなるまい。 ２０１６年２月１７日記 |
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