ＦＳＪ 通信

　　　　　　　　　　　　第４５号　　２０１５年１２月２７日

　　　　　　　　◇２０１５年の日本スポーツと世界◇　　　

世界スポーツは、引き続き世界的な不況下で、巨大競技会の興業化の急進展により、国威発揚の政治的利用を狙うロシア陸上界の国ぐるみドーピング疑惑や国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）役員の大がかりな贈収賄事件が発覚し、スポーツ・ビジネスがもたらした国際競技会や国際競技団体の腐敗が蔓延していることが明るみに出た。

それは、国家主導の巨大国際競技会に対する国民の批判、不満をさらに大きく高め、巨大国際競技会と開催国住民のかい離が進んでいることが特徴的だった。

危機感を抱いた国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は、昨年末に巨費を投ずる五輪開催計画の見直しを提案したが、世界の不信は払しょくされず、混乱を生んだ。

日本スポーツでも、２０２０年東京五輪のメーン会場となる新国立競技場の政府による巨額建設計画が国民の大きな批判を浴びて白紙撤回となった。

同五輪エンブレムの盗用問題などズサンな政府、組織委員会の対応が国民の不信を呼び、住民の反対とＩＯＣの転換で同五輪は関東東海広域五輪に一変したが、開催まで５年と迫っても、五輪ビジネスの思惑が先行して、理念も開催計画も不明確なままにある。

「復興五輪」の欺瞞に東日本大震災被災者は怒る。

政府は、国策強化によるメダル獲りを狙ってスポーツ庁を発足させたが、国民の多くは、国民のスポーツ権を認めたスポーツ基本法に基づく総合的なスポーツ振興策を求めて対立し、政府の政治的利用に批判が高まった。

プロ野球巨人軍の競技者が野球賭博に関与するなど甘やかされた競技者の腐敗が表出したが、競技者の極限の努力で成果も生まれ、競技者から、ファンや住民との距離を縮める動きが出てきた。

日本のスポーツ・マスメディアは、国民の不信感に乗って部分的に政府批判を展開したが、全体としては、鎖国性をさらに強め、勝利至上の結果主義と空疎で身勝手な期待を煽るばかりで、将来の展望を持てず、存在価値を疑う国民意識をさらに拡大させた。　

［世界の特徴］

１、プーチン大統領の影がチラつくロシア陸上界の国ぐるみドーピン　グが発覚

◎世界反ドーピング機関（ＷＡＤＡ）は、ロシア陸上競技連盟（ロシ

ア陸連）が世界的な反ドーピングの基準を順守していないとし

て、国際陸上競技連盟（国際陸連）に対し、ロシアの国際競技会出場停止を勧告。国際陸連は、ロシア陸連に国際大会への暫定資格停止処分を科した。ＩＯＣはロシア陸連が反ドーピングの基準を守っていることが明確になるまで、大会出場を受け入れるべきではないとしており、ロシア陸連の競技者が２０１６年リオデジャネイロ五輪に出場できない可能性が出ている。

◎ロシアの反ドーピング機関の運営にはスポーツ省が関与し、ソ連国家保安委員会（ＫＧＢ）の流れをくむロシア連邦保安庁（ＦＳＢ）に監視されているとされ、プーチン大統領はＦＳＢ長官も務めていた。

　

◎ＩＯＣはロシアのドーピングもみ消しに絡んだ収賄などの容疑で捜査を受けているラミン・ディアク国際陸連前会長（セネガル）を名誉委員資格暫定停止処分にした。

◎ロシア・オリンピック委員会はＩＯＣと、ロシアのドーピング検査機関の改革などについての覚書を取り交わした

２、ＦＩＦＡ役員のＷ杯などに絡む贈収賄が底知れぬ拡大

◎ＦＩＦＡは、２０１８年、２２年のＷ杯招致を巡る不正疑惑で、候補地の視察団を率いたハロルド・マイネニコルス氏（チリ）を７年間の活動停止処分とした。また、元北中米カリブ海連盟事務総長でＦＩＦＡ理事も務めたチャールズ・ブレーザー氏（米）が１９９８年と２０１０年のＷ杯開催国決定を巡る賄賂の受け渡しに関与したとして永久活動停止処分にした。

◎米司法省が、Ｗ杯の放映権などを巡り、不正に巨額の利益を　得ていたとして、ジェフリー・ウェブ、エウヘニオ・フィゲレド両ＦＩＦＡ副会長ら幹部９人と、米国などのスポーツマーケティング会社社長ら５人の計１４人を贈収賄や詐欺、資金洗浄などの罪で起訴した。１９９１年から現在まで、企業側からＦＩＦＡ幹部に不正に渡った金額は総額１億５０００万ドル（約１８５億円）以上とされる。

◎５選されたばかりのゼップ・ブラッターＦＩＦＡ会長が突然の辞任表明。

◎ＦＩＦＡは、ゼップ・ブラッター会長と欧州サッカー連盟会長でもあるミシェル・プラティニ副会長、ジェローム・バルク事務総長を、不正資金流用の疑いなどで暫定的資格停止処分にした。２０１８年と２２年のＷ杯招致活動で倫理規定違反があったとして鄭夢準・元副会長は６年間の資格停止と罰金処分とした。ブラッター会長とプラティニ副会長は８年間の資格停止処分に。

◎米司法省は、新たに、北中米カリブ海連盟会長であるアルフレド・アウィト副会長（ホンジュラス）と南米連盟会長であるフアンアンヘル・ナポウト副会長（パラグアイ）、ホンジュラスのラファエル・カジェハス元大統領、リカルド・テイシェイラ元理事（ブラジル）ら１６人を収賄などの罪で起訴。

３、世界スポーツ界にまん延するドーピングと腐敗

◎国際陸連は２００５年の世界選手権ヘルシンキ大会、０７年の同大阪大会に出場した２８競技者のドーピング再検査で陽性の結果が出たと発表。

◎イタリアの反ドーピング機関は陸上の２０１２年ロンドン五輪男　子三段跳び銅メダリスト、ファブリツィオ・ドナートら２６競技者がドーピング検査を逃れたとして、２年間の資格停止を要請。

◎ケニア陸連の幹部３人によって約７０万ドル（約８６００万円）が流用された疑いが浮上し、国際陸連が調査。同国オリンピック委員会会長が国内の反ドーピング態勢に懸念を表明。

　◎国際重量挙げ連盟が複数の競技者がドーピングを犯したブルガリアから、リオデジャネイロ五輪への参加資格を剥奪したと発表した。

◎ＩＯＣはドーピング検査をＷＡＤＡが一本化して実施し、スポーツ仲裁裁判所に競技者の処分を任せることを推進。

４、２０２２年冬季五輪・パラリンピックの開催は北京に決定

◎ＩＯＣは２０２２年冬季五輪・パラリンピックの開催都市に、北京を選んだ。一騎打ちの争いで中央アジア初の五輪招致を狙ったアルマトイ（カザフスタン）を破った。北京は初の夏冬五輪開催都市に。

［日本スポーツの特徴］

１、新国立競技場の巨額建設計画が批判を浴びて白紙撤回、エンブレムは盗用

◎安倍首相は、総工費が２５２０億円に膨らみ、批判が強まっていた新国立競技場について「現在の建設計画を白紙に戻し、ゼロベースで計画を見直す」と表明。文科省は同日、建設主体の日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）に全ての契約をやめるよう指示。２０１９年９月開幕のラグビーＷ杯での使用は断念し、２０年春までに完成させる目標。

◎ＪＳＣが当初計画でデザインや設計などで結んだ契約が約５９億円に上り、ほぼ支払い済みで、白紙撤回により、大部分が無駄な支出となった。

◎政府は、新国立競技場の総工費の上限を１５５０億円、収容人数を６万８０００人とする新たな整備計画を決定。１５５０億円に関連経費を加え、１５８１億円のうち、半額の７９１億円を国が担い、都が３９５億円程度を負担、残る４分の１はＪＳＣが販売するサッカーくじの収益金を充てる。しかし、国負担７９１億円のうち、すでに２３４億円はＪＳＣに支出され、残り４３２億円が必要だが、これもサッカーくじの収益に頼るという。

◎ＪＳＣの河野一郎理事長が事実上の引責辞任で退任し、新理事長に、サッカーＪリーグ前チェアマンの大東和美氏が就任。

◎東京五輪の大会エンブレムのデザインが、ベルギーにある劇場のロゴマークに似ているとの指摘があり、盗用を認めた形で撤回し、再募集。

◎「復興五輪」を地域活性化に利用したい自治体首長を被災者が批判。

２、２０２０年東京五輪が関東東海広域五輪に一変

◎２０２０年東京五輪の会場計画は、ＩＯＣの承認で、１１競技の会場が変更となった。東京都と東京五輪・パラリンピック組織委員会が抜本的な見直しに着手して１年で、コスト削減額は約２０００億円を超える。バスケットは埼玉県さいたま市、セーリングは神奈川県藤沢市江の島、レスリング・フェンシング・テコンドーは千葉県千葉市幕張メッセ、自転車は静岡県伊豆市サイクルセンターで。東京開催でＩＯＣ選定を受けながら、東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県、静岡県の広域五輪に一変し、住民の不安を生んでいる。

３、国策強化とＪＳＣによるスポーツ界支配を強行

◎政府は遠藤利明・自民党スポーツ立国調査会長を五輪担当相に決め、スポーツ振興資金の分配はＪＳＣが日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の頭越しに取り仕切る。

◎文科省は五輪でメダルが有望な競技に配分される「戦略的強化費」の対象である重点競技に夏季２１競技を選んだ。２０２０年東京五輪で金メダル数１６個以上を目標とする国主導の強化が動き始めた。

４、期待と不信のスポーツ庁発足

◎スポーツ基本法に基づくスポーツ庁が、文科省の外局として発足。初代長官に、１９８８年ソウル五輪競泳男子１００メートル背泳ぎ金メダリストで日本水泳連盟会長の鈴木大地氏が就任し、関連省庁から職員が配置されてスタートした。

◎国民のスポーツ権を保障する国民スポーツ環境条件整備に期待がかかるが、２０２０年東京五輪へ向けて、メダル獲りの選手強化を狙って発足を急いだことから、選手強化に一面化しそうな施策がスポーツ関係者の不信を生んでいる。

５、プロ野球巨人軍内で野球賭博など賭博のまん延が発覚

◎プロ野球・巨人軍の福田聡志、笠原将生、松本竜也の３投手が野球賭博に関与していたとして、球団は３投手を解雇し、球団代表が引責辞任。巨人は全選手、コーチ、職員計２７６人を対象とした調査の結果、「３投手以外に野球協約に違反する有害行為を行った者はいなかった」と結論づけた。一方で、賭けマージャンや賭けトランプが頻繁に行われていたことも明らかにした。賭けマージャンは３投手を含む約１０人、賭けトランプは１１人が関わっていた。

◎賭博問題発覚で、原監督は成績不振を理由に辞任。

◎日本野球機構は３投手を無期の失格処分、巨人に対して制裁金１０００万円を科したが、暴力団との関係に関しては、関係者の協力が得られなかったとして不問に。

６、体操ニッポン復活へ

◎体操の世界選手権男子団体総合で日本が１９７８年ストラスブール大会以来となる６回目の優勝。

◎同世界選手権の男子個人総合で内村航平が、自身が持つ最多記録を更新する６連覇。

７、羽生が歴代最高点でグランプリ・ファイナル３連覇

◎フィギュアスケートのグランプリ（ＧＰ）ファイナルの男子シングルで羽生結弦が世界歴代最高点を更新し、男子初の３連覇を果たした。

◎羽生はＮＨＫ杯で史上初の３００点超で優勝を飾った。

８、日本ラグビーが世界トップ１０入り

◎ラグビーの第８回Ｗ杯で日本代表が、一次リーグ初戦で優勝２回の強豪・南アフリカに逆転勝ちするなど３勝１敗の好成績をあげた。ベスト８による決勝トーナメント進出は逃したが、ベスト９相当で、世界トップ１０入りを実現した。

９、混戦のセ・リーグと独走のパ・リーグ

◎プロ野球セ・リーグは７月に全球団が勝率５割を割るなど最終盤まで混戦が続き、ヤクルトが１４年ぶりのリーグ優勝。昨年までの２年連続最下位から一気の頂点だった。

◎プロ野球パ・リーグはソフトバンクが独走で２年連続のリーグ優勝し、日本シリーズでも２年連続７度目（前身の南海、ダイエー時代を含む）の日本一。プロ野球交流試合はパ・リーグが６年連続１０回目の勝ち越し。

　

◎プロ野球公式戦で防球ネット廃止によりファウルボール受けて失明した女性に対して、日本ハム球団に４２００万円の賠償命令が下された。プロ野球観戦の安全対策が急務となった。

10、過密日程のＪリーグ

◎ＪリーグＪ１は１１年ぶりに２ステージ制を採用し、年間勝ち点１位のサンフレッチェ広島（第２ステージ優勝）、年間２位の浦和レッズ（第１ステージ優勝）、年間３位のガンバ大阪の３チームによるトーナメントでチャンピオンシップを争い、サンフレッチェ広島が２年ぶり３回目の王者に輝いた。

◎Ｊリーグ全体の総入場者数は史上初めて１０００万人を突破したが、ナビスコ杯、アジア・チャンピオンズリーグ、クラブワールドカップなど試合日程が過密になり、球団や競技者を悩ませた。

次点、無気力な白鵬時代

◎大相撲は春場所で白鵬が自身の持つ最多記録を更新する６場所連続３４度目の優勝を飾るなど３場所を制したが、１場所は休場。

◎休場の多い鶴竜、日馬富士などが１場所ずつを制したが、大関などの不振もあり、初場所で全日満員御礼と人気が回復しながら、土俵上は、力強さを欠いた。

▽スポーツ・マスメディア

１、新国立競技場巨額建設を、国民の不信に乗って批判

２、五輪エンブレムの盗用を糾弾するが、背景を追及しない

３、ＦＩＦＡ汚職の要因を追及しない

４、巨人軍の野球賭博への追及が甘い

５、二刀流の大谷を煽ったが、プロ野球の変化を見ない

６、過密日程Ｊリーグは、勝者を追うだけ

７、ラグビーを伝えず、五郎丸人気を煽った

８、浅田真央に過剰期待し、羽生の飛躍を忘れる

９、国のスポーツ支配に沈黙し、スポーツ庁への提言なし

10、東日本大震災被災地のスポーツ復興を忘れた　

　　　　　　　　　　　　２０１５年１２月１８日記　　大野　晃　

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