ＦＳＪ通信号外１８７

　　　ＦＳＪ通信

　　　　　　　　　　　　号外３７９　２０１５年１２月２３日

※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１５年１２月号（２０１５年１２月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　大野　晃

　　　　　　　　　　 ◇競技会と住民のかい離◇

２０１５年の世界スポーツの最大の特徴は、長い不況下で、巨大興行化した国際競技会に対する開催地住民の不満が高まり、潜在的にトップ競技と住民のかい離が進んだことだろう。

しかも興行化を推進したマスメディア、企業スポンサーや国家、競技団体が危機感を持ち得ない不幸にある。

国際サッカー連盟役員の底知れない腐敗、ロシアの国ぐるみドーピングが明るみに出て、国際競技団体や国家主導の勝利至上主義に懐疑と不信が広がった。

欧米のマスメディアは厳しい糾弾で足並みをそろえている。

日本では巨額税金投入の新国立競技場建設に国民の批判が、かつてなく高まり、政府を白紙撤回に追い込んだ。

国民のスポーツライフを無視した国による利益優先のスポーツ振興に対する国民の拒否反応に違いない。

いち早く危機感を持った国際オリンピック委員会は、五輪開催経費削減のため、既存施設の利用を呼びかけたが、２０２０年東京五輪を関東東海広域五輪に一変させた。

「競技者第一」は強調されるが、「住民の支持」は顧みられず、住民は不信と警戒を強めている。

国民スポーツの先進地域だった欧州ですら、住民クラブの存立危機にある。

世界の多くで公共福祉が大幅に減退し、「スポーツ権」喪失への危惧が、国際競技団体追及を突き動かしているようだ。

まして後進の日本では国民のスポーツ機会や場さえ消失しようとしているが、国はスポーツ権を保障しようとはしない。

トップ競技を見るだけに追いやられた国民は、スポーツを人間の自然な営為と認識できなくなるかもしれない。

トップ競技者は、ファンや周辺住民との距離を縮める努力を始めている。

しかし、商品化によりスポーツを歪めてきたマスメディアは自殺行為の自覚すら失い、鎖国的に「やった日本」を叫ぶにすぎない。

スポーツを極めず、世界に学ばず、愛好者とのかい離が進む。

スポーツ・マスメディアの国民的存立基盤が危ういのだ。

２０１５年１２月１６日記