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ＦＳＪ 通信 |
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号外３７２ ２０１５年６月２５日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１５年６月号（２０１５年６月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 |
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大野 晃 ◇ＦＩＦＡ買収疑惑 ビジネスが生んだ闇◇ 国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）が買収スキャンダルに揺れている。 ワールドカップ開催地選定やテレビ放映権、スポンサー権にからむ贈収賄容疑などで副会長ら幹部１４人が米国司法当局に起訴され、５選されたばかりのブラッター会長が突然辞任表明した。 本部のあるスイス検察の捜査も加えると疑惑の開催地選定は２０１０年南アフリカ大会、１８年ロシア大会、２２年カタール大会に関わり、米司法当局によれば賄賂総額は１億１０００万㌦（約１３５億円）に及ぶという。 疑惑の役員のほとんどは中南米が基盤で、米マスメディアなどによると不正は０４年ころからといい、黒いうわさが絶えずに１０年以上も闇の中だった。 スポーツ・マーケティング会社が介在して、贈収賄はシステム化しており、役員の賄賂漬けは深刻なようだ。 五輪を超えて世界最大の広がりを見せるサッカーのトップ競技会は２１世紀に入って興行化が進み、企業スポンサー料やテレビ放映権料が高騰。 広告代理店などが介在する巨大ビジネスに膨張した。 ビジネスの論理が、開催地の国家をも巻き込んで貫き、競技者やファンの知らぬところで、用具用品メーカーやスポンサー企業、テレビ局、介在する代理店などの利権をめぐる争いが激化した。 世界のマスメディアが、ビジネス化を促進した事実も見落とせない。 ２４年間ＦＩＦＡに君臨したアベランジェ会長（ブラジル）と引き継いだ腹心のブラッター会長により、世界拡大とビジネス化が推進されたが、先行する欧州に対し、ラテンアメリカ、アジア、アフリカへのさまざまな援助が傾斜拡大し、両会長支配の基盤ともなった。 欧州の伝統国に不満と批判が高まるが、欧州もまた、興行化したトップクラブ対抗競技会の競技者発掘のため、途上国地域で“競技者の牧場”化を進めている現実がある。 ビジネス化の実態にメスを入れる必要があり、マスメディアの責任が問われるのは当然だ。 ２０１５年６月１７日記 |
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