ＦＳＪ通信号外１８７

　　　ＦＳＪ通信

　　　　　　　　　　　　号外３７１　２０１５年５月２１日

※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１５年５月号（２０１５年５月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　大野　晃

　　　　　　　　　　◇忘却のボイコット３５年◇

１９８０年５月２４日。

日本体育協会（日体協）の理事会と日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は、同年のモスクワ夏季五輪への不参加を決めた。

日本が、初めて自らの意志でオリンピック参加を拒否した。

ソ連のアフガニスタン侵攻に対抗するカーター米大統領提唱の同五輪の政治的ボイコットに日本政府が追随し、ＪＯＣに結集する多くの競技団体が参加を主張する中で、文部省官僚が直接、強化費などの国庫補助金縮小の脅しでボイコットに同調させた。

日本スポーツにいまわしい禍根を残した弾圧事件だった。

あれから３５年が過ぎた。

資金などで政府にがんじがらめになっていたＪＯＣは厳しく自省し、事件から９年後の１９８９年に五輪選手強化に責任を持つ団体として日体協から独立し、自立を目指した。

国民の激しい非難を浴びた政府は、スポーツ団体の独立性保持を認めざるを得なかった。

３５年前、不参加に悔し涙を流した競技者や指導者の多くが、いま競技団体幹部として２０２０年東京オリンピックを目指している。

いま政府はスポーツ庁を設置し、一元的にスポーツ団体を管理統制して、五輪選手強化の司令塔を目指し、サッカーくじの売り上げに傾倒して、委託した胴元の日本スポーツ振興センターが支配する日本スポーツ界への改変に動いている。

スポーツの成果の政治的利用こそ国益と言いたげに、五輪メダル獲得を叱咤する。

ボイコットの忘却は、スポーツ団体の自主性、主体性を喪失させ、競技者の独立性を奪い取る。

３５年の経緯は雄弁に物語る。

しかも、忘却して政府に追随したマスメディアは、競技者の商品化を競っている。

それは、スポーツ機会を国民全体の手から奪うことにつながった。

一方で、国民のスポーツ権を認めたスポーツ基本法が成立した。

政府の過ちから国民自ら生存権を守る運動が力強く発展した。

それを見ようとするかどうかが、スポーツ愛好者とスポーツメディアに問われている。

２０１５年５月１３日記