FSJ 通信 


 

            号外368 2015年2月19日


 

※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から2015年2月号(2015年2月25日発行)掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。                  

                               大野 晃 
 

        ◇『テロに屈せず』で交流中止◇

 

 

日本卓球協会が、「イスラム国」の日本人人質殺害事件でクェートとカタールでの競技会への競技者派遣を中止した。

 

「政府は中東に関わる邦人の行動に強い注意喚起をした」が大きな理由という。

 

他の競技でも中東での競技会への対応を検討している。

 

安倍首相の「テロに屈しない」発言で、中東全域での日本のスポーツ交流が縮小されそうな雲行きだ。 

 

安倍首相の「戦後70年談話」作成に、首相の歪んだ歴史認識を問題視して中国や韓国が警戒を強めているという。

 

集団的自衛権行使など憲法9条の平和主義を捨てそうな日本政府の“好戦的”な姿勢に、欧米での危険視も広がっている。

 

日本スポーツの国際交流に影響がないとは言えない。

 

こうした時にこそ、5年後にオリンピックを開催する日本オリンピック委員会には、海外との交流を拡大する努力が求められ、世界も注目している。

 

しかし、所属競技団体が、政府の顔色を見ながら交流自粛に動いていることを、静観したままだ。

 

スポーツを通じての世界平和の実現という理念を忘れ去ったかのようだ。

 

1964年の東京五輪は、平和国家として歩み始めた日本が、「世界は一つ」を強く訴えて、世界に歓迎された。

 

米中、日中接近のピンポン外交の舞台裏には、日本卓球の努力があった。

 

サッカーの日韓共催ワールドカップは、日韓の草の根交流が支えた。

 

日本スポーツの力は国際的にも発揮されてきた。

 

競技者や競技団体の連帯が、政治を突き動かすことは少なくない。

 

政府が「危険」と言うから「自粛」ではスポーツの主体性喪失ではないか。

 

スポーツ・マスメディアが問いかけるべき課題だろう。

 

平和でなければ、スポーツは楽しめない。

 

スポーツには、平和を作り出す力がある。

 

当たり前のように語られるが、厳しい現実に直面すると腰が引けるのでは口先だけにすぎない。

 

日本スポーツの国際的な危機を招く恐れのある「テロに屈しない」発言を、軽視してはなるまい。

 

2015年2月11日記

 
 

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