ＦＳＪ通信号外１８７

　　　ＦＳＪ通信

　　　　　　　　　　　　号外３６７　２０１５年１月２２日

※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１５年１月号（２０１５年１月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　大野　晃

　　　　　　　　　◇戦後７０年の原点に眼を◇

戦後７０年、日本のスポーツは大衆化を発展させ、日本国憲法に基づき、２０１１年に、国民の「スポーツ権」を定めたスポーツ基本法が施行された。

しかし、権利としての国民スポーツの環境が整ったとは言いがたい。

むしろ、基本法施行後の国のスポーツ振興策はトップスポーツに一面化され、一般国民のスポーツ・ライフは軽視されるばかりのようである。

敗戦前の日本で近代スポーツを楽しめたのは、一部の富裕層に限られた。

あこがれは強かったにせよ、多くの国民は新聞や放送などのマスメディアを通じて、あるいは、わずかに競技場で観戦するしかスポーツに触れる機会はなかった。

だから、自由な社会を迎えると、多くが野球などに取り組み、腹をすかせながらもボールを追って平和を実感した。

復活したトップスポーツの人気も沸騰した。

１９６４年東京五輪開催などを契機に、スポーツを通じて世界を知り、積極的にスポーツを生活の中に取り入れるようになった。

地域や職場で仲間たちと競い合う、草の根スポーツが拡大し、国や地方自治体は、身近で楽しめる公共施設作りに力を入れた。

公園や道路をランニングしたり、公共プールで泳いだり、野球場や体育館でボールを追ったり、スキー場やスケート場で冬季スポーツを家族一緒に楽しんだ。

高度成長で経済的に豊かになると、ゴルフ場やフィットネスクラブなど高料金の施設を利用することも当たり前になり、健康・体力つくりが拍車をかけ、企業活動にもスポーツが重きをなした。

だが、バブル経済の破たんは国民生活を一変させ、スポーツ機会が減退するとともに、「見るスポーツ」への極端な画一化が進行し、国や企業は見る対象としてのトップ競技に傾斜し、政治的、経済的利用を増大させた。

７０年を経ての実態は、敗戦前に逆もどりではないか。

スポーツを通じての地域や職場の一体化は幻想なのか。

原点に帰り、発展の原動力を見つめ直す必要がある。

２０１５年１月１４日記