ＦＳＪ 通信

　　　　　　　　　　　　第４４号　　２０１４年１２月２３日

　　　　　　　　◇２０１４年の日本スポーツと世界◇　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

２０１４年の世界スポーツは、引き続き世界的な不況下にあり、ソチ冬季五輪、サッカーのブラジル・ワールドカップ、仁川アジア大会、南京ユース五輪と巨大国際競技会が続く中で、各国政府主導の巨大競技会開催に対し、国民からの批判、不満が大きく高まり、巨大国際競技会が、大きな曲りが角を迎えたことが特徴的だった。

ドーピングや人種差別が消えず、トップスポーツを巡る意識の退廃も表出した。

一方で、日本スポーツは、世界の変化に目を向けることなく、身勝手で見せかけのブームに乗るばかりで、鎖国化を一段と強めた。

それは日本スポーツ・マスメディアの姿勢に端的に現れ、空疎な期待と勝利至上の結果主義に陥り、将来への批判的展望を持てず、マスメディアの存在価値を疑う国民意識を拡大させた。

そして、国民のスポーツ権が顧みられない状況を促進する負の原動力となった。

［世界の特徴］

１、プーチン大統領の威信をかけたソチ大規模開発冬季五輪開催

◎プーチン・ロシア大統領の陣頭指揮による大リゾート開発五輪で、自然環境の大胆な改造。黒海を埋め立てた五輪公園沿岸施設群と山岳部の開発施設群に、鉄道、ロープウェーなどの大規模開発で、開催関連費は夏季を含めても最高の約５兆円にも達した。

◎史上最多の７競技９８種目に史上最多の８８カ国・地域から約５，０００人の選手が参加。米国の賞金大会Ｘゲームを参考にした新種目スノーボード・スロープスタイルはスピードの出過ぎで転倒者続出。テレビ向きに勝敗が短時間で決まる種目がさらに増え、チーム種目を多く加えた。

◎夏のリゾート地だけに雨などで気温が上昇し、雪質が悪化して、転倒ケガ人多数。温暖化対策の緊急性が強まる。

◎独立に揺れたチェチェンの最前線で、北カフカスのイスラム武装勢力拠点が近いとあって、テロ対策に４万人の警官を動員して厳戒態勢。

◎米国、日本、ドイツなど多くのオリンピック委員会にテロ警告の脅迫状や選手誘拐警告があり、米国は、選手村外での米国代表スタイルを自粛した。

◎ウクライナの政府と反対派の衝突で、反対派の女子アルペンスキー選手が棄権し帰国。プーチン・ロシア大統領に反対する女性バンドが会場近くで非難演奏し、警備の治安部隊が暴力的弾圧。ＩＯＣは暴力を非難したが、政治が影を落とした。

　◎巨大開発関連費による開催の前例となり、２０２２年冬季五輪開催に立候補していたオスロ（ノルウェー）が、政府の財政保証がないため、財政難で辞退。２０１８年平昌冬季五輪計画も財政難に苦しむ。

２、開催地住民の批判の中でサッカー・ワールドカップはドイツが優勝

　◎６４年ぶりにブラジルで開催されたサッカーのワールドカップは、

生活改善を要求し、開催に反対する地元国民のデモに揺れた。

◎地元優勝を狙ったブラジルは準決勝でドイツに歴史的な大敗し、ドイツが２４年ぶり４度目の優勝。

◎ワールドカップの巨大化に批判が高まり、２０１６年リオデジャネイロ夏季五輪への影響も懸念された。

３、興行重視でバッハＩＯＣが五輪開催の大転換

　◎１２月のＩＯＣ臨時総会は、「アジェンダ２０２０」という五輪開催な

どに関する改革案を承認した。

　

◎五輪開催では、既存施設の有効利用を求め、環境問題などで開催都市の分散開催を全面的に容認し、夏季五輪実施競技の上限を撤廃して開催都市の実施競技提案権を承認。五輪の分散開催の容認と開催地の実施競技裁量権を打ち出した。

　◎五輪肥大化で開催地立候補が減少することに対応した興行第一

の改革。

４、運営に問題噴出の第１７回仁川（韓国）アジア大会

　◎大会の肥大化抑制のため第１６回広州（中国）大会より４競技３７

種目減った３８競技４３９種目に４５ヵ国・地域から約１５，０００人が参加。

　◎選手輸送、観客誘導、会場警備などに不手際続出。肥大化で運営も難しくなった。

◎２０１８年第１８回開催が決まっていたハノイ（ベトナム）が財政難で返上し、ジャカルタ（インドネシア）開催に変更。

５、ジャマイカ陸上界などにドーピング拡大

　◎２０１３年６月のジャマイカ陸上選手権で、男子短距離のパウエル、女子短距離のシンプソン、男子円盤投げのスマイクルが禁止薬物の陽性反応などを示した。

　◎ドイツの公共放送ＡＲＤがロシアの組織的ドーピング疑惑を報道し、世界反ドーピング機関は独立委員会を設置して調査に乗り出すと発表。　

６、世界サッカーで人種差別バナナ事件

　◎サッカーのスペインリーグで、黒人選手が観客からバナナを投げ込まれ、「さる」を連想させる人種差別行為。スター選手らがバナナを手にした画像をインターネット上に掲載して、人種差別に反対する意思表示。

［日本スポーツの特徴］

１、ソチ冬季五輪で羽生が金メダルも、冬季競技発展に難題

　◎日本選手団は７競技に選手１１３人（男子４８人、女子６５人）で、獲得メダル数は、金１、銀４、銅３。１９９８年長野五輪に次ぐ史上２位、海外の五輪で史上１位のメダル獲得数。２大会ぶりに金メダル１で、２０１０年バンクーバー五輪をメダル総数で３個上回った。

◎金メダル獲得は若いフィギュアスケート男子シングルの羽生結弦（１９）１人で、日本選手最年長の葛西紀明（４１）がノルディックスキー・ジャンプ男子ラージヒルで、最年少の平野歩（１５）がスノーボード・ハーフパイプで、それぞれ銀メダル獲得。

◎期待されたフィギュアスケート女子シングルの浅田真央、ノルディックスキー・ジャンプ女子の高梨沙羅、フリースタイスキ―女子モーグルの上村愛子はメダルに届かなかった。

◎４位入賞までは２競技（スケート、スキ―）１０種目で、一部の若者には人気があるが、大衆的人気に乏しく、競技人口が少なくて、国内にはほとんど競技施設がなく、海外転戦などが頼りで、マイナー競技とされるスノーボード、フリースタイルスキーのエンターテインメント性の濃い競技が、メダル４個、４位１つと半数を占め、今後の強化のあり方にむずかしい課題を提起した。

◎スピードスケート、ショートトラックスケートでメダル０、アルペンスキー、ノルディックスキー距離は出場できない種目が多く、入賞０、バイアスロン、リュージュ、ボブスレーは入賞圏外、カーリング、アイスホッケーは女子だけの出場だった。

◎企業スポーツ部の衰退は決定的で、個人的に鍛錬し、個人的に支援を受けた特殊な競技者ばかりの日本になりつつあり、１０代は、習い事と変わりない特殊化がさらに進んだ。２１世紀に入って、自然に溶け込んだゲレンデスキーやクロスカントリースキー、そして自然のリンクでスピードスケートを楽しむ基盤が急激に消えていき、見るだけになってしまった冬季の国民スポーツを象徴している。

２、サッカーＷ杯日本代表勝てず

　◎サッカー・ブラジル・ワールドカップで日本代表は１次リーグ１分け２敗の最下位敗退。欧州のプロ・リーグに所属する代表選手が増加し、世界に近づいたと期待されたが壁は厚かった。

　◎アギーレ日本代表新監督にスペイン・クラブ監督時代の八百長疑惑が明るみに出た。

３、２０２０年東京五輪開催計画の大幅な見直し必至

◎建設費に３０００億円もかかる新国立競技場計画は、規模縮小で１７００億円程度に抑える変更を強行しようとしているが、国立競技場の改修を求める声も強く、国立競技場の解体入札で談合が疑われるなど、計画は大きく揺らいでいる。

◎「８５％の競技会場が選手村から半径８�`圏内」のコンパクト五輪を売り物にしていたが、都は新設３会場をやめ、バドミントンは建設中の「武蔵野の森総合スポーツ施設」（調布市）、バスケットはさいたまスーパーアリーナ（さいたま市）を予定し、埼玉や調布に拡大。地方分散開催も検討。

◎開催計画に便乗した大都市開発のビル建設ラッシュなどで、東日本大震災の復興工事の人出不足が深刻になった。

◎福島第１原発事故の放射能汚染水もれに歯止めがかからず、「状況はコントロールされている」との安倍首相の虚言を裏書きした。

４、仁川アジア大会で日本は中国、韓国に次ぐ３位定着

◎３８競技４３９種目に、日本選手の獲得メダル数は、金４７、銀７６、銅７７の計２００で、金メダル獲得数で３位、メダル総数で３位。

◎金メダル獲得数で中国１位、韓国２位、日本３位が５大会連続７

回目と定着。日本の２位は第９回、第１２回の２回だけとなった。

◎日本競泳代表選手のカメラ窃盗事件が起こったが、真相は不明。

５、ＪＯＣ無視のスポーツ振興センターによる五輪選手強化介入に批判続出

　◎スポーツ議員連盟のスポーツ庁設置に向けたプロジェクトチームがサッカーくじの胴元である日本スポーツ振興センターを改組した新たな独立行政法人に五輪強化費を一元化することを決めたが、日本オリンピック委員会などの猛反対でとん挫した。

　◎文科省は日本スポーツ振興センターを通し、独自の２０２０年五輪強化種目を決めて、強化現場に介入の動きを示した。

　◎会計検査院が１１競技団体の国庫補助金不適正経理を指摘し、競技団体のガバナンス（統治能力）不足を批判。

６、日本バスケットボール協会の資格停止

　◎ナショナルリーグ（ＮＢＬ）とｂｊリーグの統合案がまとめられないことなどで、国際バスケットボール連盟（ＦＩＢＡ）が、日本バスケットボール協会（ＪＢＡ）を無期限の資格停止処分にした。

　◎日本が五輪予選など国際試合に出場できないことになり、国際連盟が日本協会の改革に乗り出したが、文科省も介入姿勢を見せ、選手会が歩み寄りによる改革を求める意志を表示した。

７、大相撲は白鵬時代が続き、新横綱・鶴竜、大器・逸ノ城などモンゴル支配が顕著に

　◎大相撲で白鵬が、大鵬に並ぶ歴代最多の３２回目の優勝。

　◎モンゴル出身の鶴竜が横綱に昇進し、日馬富士とともにモンゴル出身３横綱を現出。

　◎新入幕のモンゴル出身の逸ノ城が横綱を倒すなど大活躍。

８、マー君故障、イチロー不振、松坂Ｕターンなど日本プロ野球からの米大リーグ入りに暗雲

　◎楽天の田中将大投手が米大リーグのヤンキースに７年契約、年

俸総額１億５５００万ドル（約１６１億円）で移籍。１２勝をあげたが、ひじを痛めて途中離脱。復帰後１３勝目を飾ったが、米大リーグの投手起用法に批判も。

　◎イチロー外野手は先発出場が減り、オールスター戦も遠のいて、陰りが見えた。

　◎２００７年に西武から６年６１億円の契約で米大リーグ入りした松

坂大輔は、ひじの故障から完全復活できず、日本プロ野球にＵターンして、ソフトバンクに入団。

９、サッカーＪリーグで無観客試合

◎浦和の試合中の会場内に人種差別的な内容を含む横断幕が掲げられ、無観客試合の処分を受けた。

◎悪質なヘイトスピーチの影響などで国内競技会にも人種差別的な動きが入ってきた。

10、子どもの運動不足は幼児にまで

　◎文科省の２０１３年度体力・運動能力調査によると子どもの体力

や運動能力は１９８０年代にピークを迎えた後、下降していること

がわかり、テレビゲームの普及で運動しない子が増えたことなど

の影響との指摘もあったが、子どもの貧困化が進んで、運動機

会も減少。

◎文科省の２０１４年全国体力テストで、幼児期に体を動かす遊びをしていた子どもの体力・運動能力が高い傾向がわかり、幼児の運動不足が見えてきた。

◎身近な運動の場の大幅な減少も、子どもたちの運動不足を生んでいる。

▽スポーツ振興

１、文科省の競技や競技団体への介入が強まる

　◎文科省がスポーツ振興センターを通じて独自に五輪選手強化策を打ち出すなど、競技団体を指揮する姿勢が露骨に示され始めた。

　◎日本バスケットボール協会問題などで政府・文科省による競技団体のガバナンス不足の批判が強まった。

２、住民スポーツの減退を放置

　◎消費税８％増税や物価高、実質賃金の低下で、国民のスポーツ機会が激減した。

◎学校や地域スポーツ施設の有料化、民間委託が全国に拡大　し、住民スポーツの場が狭小に。

　◎地域の草の根スポーツクラブへの自治体支援は大幅に減退した。

　◎ランニング、サイクリングが人気を高めたが、環境整備は商業主

義化にゆだねられた。

　◎東日本大震災被災地や福島第１原発事故による放射能汚染地のスポーツ復興は見捨てられた。

　◎国民のスポーツ権を定めたスポーツ基本法の現実化を国、地方

自治体は放置したままにある。

▽スポーツ・マスメディア

１、羽生の金メダルに絶賛も真央の失敗には無批判

　◎仙台市出身の羽生結弦の金メダルを絶賛し、「ヒーロー誕生に

驚き」「被災地に希望」と騒いだが、本人は「復興に直接つながるわけではない」と大騒ぎに批判的。

　◎金メダル候補と事前に煽り続けた浅田真央と高梨沙羅の失敗には「残念」だが、分析なし。浅田のフリー演技を、採点を度外視して「最高の演技」と賛美して、期待外れを糊塗する無批判な情緒的煽動。

　◎銀メダルの葛西紀明を「悲運のエースの喜び」「レジェンド」と

競技環境変化には触れずに、無批判に賛美。

　◎全体として情緒的な「勝てばヒーロー、ヒロイン」「負ければご苦労さま」のＮＨＫによる「全力応援」に引きずられ、従軍メディアの色彩を一段と強めた。

　◎プレー内容、勝因、敗因、総合的環境条件の分析がなく、開催実態や運営の総合的批判もなかった。

２、サッカー日本代表に空疎な大騒ぎ

　◎事前にベスト８入り濃厚と日本代表に過剰期待し、初戦の敗

北にも批判的分析が皆無に近かった。

　◎海外で大活躍の日本代表選手たちと煽りながら、実力を正当に評価できず、世界が見えない、鎖国的身勝手姿勢を露呈した。

３、アジアでの日本低迷に分析なし

　◎なぜ日本の３位が続くのかの分析が皆無。

　◎アジアの中の日本の視点を欠いて、日本のアジアとの交流

の歴史、実態、内容にも触れない。

　◎安倍首相の中国、韓国への敵視、軽視をなぞるようなアジア

軽視姿勢。

　◎肥大化した大会の批判はあったが、アジア・スポーツの熱意、歴史、現状に興味を示さなかった。

４、錦織、大谷ら新スターを煽る

　◎男子テニスの錦織圭が全米オープン決勝に進出したことなどで、世界トップと肩を並べたとビッグ・スター出現に騒いだ。

　◎プロ野球・日本ハムの大谷翔平投手が打者としても活躍し、二刀流スターと賛美。

　◎男子プロゴルフの松山英樹（２２）が米ツアーで日本人最年少初

優勝し、松山期待を煽る。

　◎女子ゴルフのプロツアーで１５歳９カ月の鹿児島高１年の勝みなみがプロツアー最年少優勝記録を作り、勝に期待を集中した。

　◎２０２０年東京五輪へ向け、若い新しいスターつくりにまい進して、的確な評価を忘れた。

５、２０２０年東京五輪計画のズサンさを追及せず

　◎２０２０年東京五輪計画は多くの都民の批判の中で、舛添要

一・新都知事は大幅な見直しに着手したが、ズサンな計画で招致したことの批判や追及はなかった。

　◎新国立競技場建設への批判的な声の紹介は多かったが、その

問題点の追及は弱く、国立競技場解体工事の談合の追及もなかった。　

◎ＩＯＣの改革に対しては、野球・ソフトボールの五輪競技復活の道が開けたと騒いだが、五輪関連開発を全面的に見直して、既存施設の利用や分散開催などを訴えることは皆無。　

６、文科省のスポーツ界支配の動向に多くが沈黙

　◎五輪選手強化費の日本スポーツ振興センターを中心に一元化の動きには、ＪＯＣとともに批判を強めたが、競技団体運営問題では文科省の介入を誘導。

　◎国民のギャンブル依存症が深刻化する中で、サッカーくじの

批判が消えた。

７、東日本大震災被災地のスポーツ復興を忘れた

　◎２０２０年東京五輪計画で、東日本大震災被災地での分散開

催が検討される中で、復興の実態を追うことはなくなった。

◆全体的特徴◆

＜＜　世界スポーツは、世界的な不況下で、巨大関連費を投入する国際競技会の開催に、開催地住民から批判が高まり、政府主導の開催が難しくなって、巨大国際競技会の曲がり角を迎えた。

国際オリンピック委員会は五輪の興行重視で、五輪の分散開催や開催地の競技裁量権の容認に踏み切った。

しかし、ドーピング、八百長、人種差別が消えず、一部競技者に意識の退廃がうかがえた。

競技団体間、国内オリンピック委員会間の団結と連帯、競技者と住民とファンとの固い結びつきなくしては、総合国際競技会や大型競技会の発展は望めない。

政府や企業をスポンサーとして政治的、経済的利用にぶら下がった競技会は衰退の兆しを見せ、競技団体や競技者のあり方が改めて問われている　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＞＞

＜＜　日本スポーツは、世界の変化を見ようとせず、２０２０年東京五輪開催を発展のバネにしようと、スポーツの政治的、経済的利用を受け入れ、身勝手な期待感を膨らませている。

それを奇貨として、文科省はサッカーくじの胴元である日本スポーツ振興センターを通じてスポーツ界への介入を強め、国民のスポーツ権を定めたスポーツ基本法を逸脱するメダル至上主義、成果主義を競技者に強要し始めた。

子どものスポーツ環境から、いじめや暴力が消えず、スポーツの場が激減して運動不足も深刻なままにある。

政府に歩調を合わせたマスメディアは、一段と批判性、批評性、科学性を失い、根拠のない期待と結果至上を情緒的に煽り、大日本帝国軍部の暴走を促した状況に極めて似た様相を見せるようになった。

スポーツを愛する国民の要求とかけ離れた政府、競技団体の姿勢は、日本スポーツの将来をますます危うくしている。　＞＞　　

　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　２０１４年１２月２２日記　　　大野　晃　

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