ＦＳＪ通信号外１８７

　　　ＦＳＪ通信

　　　　　　　　　　　　号外３６６　２０１４年１２月１８日

※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１４年１２月号（２０１４年１２月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　大野　晃

　　　　　　　　 ◇五輪野球復活を騒ぐ前に◇

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が五輪開催の大幅な変更を決めた。

開催決定都市が、競技の一部を国内外へ分散でき、夏季競技の追加実施種目を提案することもできるとし、開催都市の裁量権を認めた。

国内複数都市や複数国の都市・地域が共催する五輪招致や、ＩＯＣが決めた実施競技に、開催地で人気の競技を加えることが可能で、野球・ソフトボールの五輪復活に道が開けたとマスメディアは大騒ぎである。

今年は、２月にプーチン政権の威信をかけた関連費５兆円にも及ぶソチ（ロシア）冬季五輪が開催され、巨額開催の前例に、２０２２年冬季五輪開催に立候補していたオスロ（ノルウェー）が財政難で辞退した。

１８年冬季五輪開催の平昌（韓国）も費用に悩んでいる。

７月のサッカー・ワールドカップは、巨額費用に開催地ブラジル国民の激しい反発を招いた。

９月の仁川（韓国）アジア大会は巨大化で運営に支障が出て、１８年大会開催のハノイ（ベトナム）は財政難で返上した。

巨大競技会の曲がり角だった。

ＩＯＣは五輪の肥大化抑制を最大の課題に、実施競技数に上限を設けて、競技の改変に不満がありながらも、１万５００人を上限に選手数を絞り込む努力を続けた。

一転して、現在の２８競技に開催地が望む競技を加え、種目数は３００を上限としたが、バッハＩＯＣ会長は追加種目の選手数を上限数には含めないという。

競技が増えれば開催地には施設・運営の負担が増すが、開催地が許容するなら追加を認めるということらしい。

肥大化抑制に逆行しても、五輪興行の成功第一のようだ。

種目数の上限内で競技を追加するには、競技によって種目を減らす必要があり、国際競技連盟の連帯が不可欠だ。

複数国共催には国内オリンピック委員会同士の強い団結が必要。

巨額の費用をかけず、多くの地域で、多くの競技を実施するには、五輪を支える団体の絆が問われ、その体現が東京五輪に求められることを忘れてはなるまい。

２０１４年１２月９日記