ＦＳＪ通信号外１８７

　　　ＦＳＪ通信

　　　　　　　　　　　　号外３６３　２０１４年９月２５日

※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１４年９月号（２０１４年９月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。

　　　　　　　　　　　　　　　　大野　晃

　　　　　　　　　　 ◇遺産を見失った５０年◇

１０月１０日で１９６４年東京五輪開幕から５０年を経過する。

東京五輪開催が国民にもたらした最大の遺産は、生活の中にスポーツを取り入れたことだろう。

五輪を通じて先進国の生活スタイルに広く触れたことで、スポーツライフの楽しさや大切さを知り、職場や地域でスポーツを手軽に楽しむ国民が急増した。

７０年代に入ると住民要求の高まりの中で、国の補助を受けた地方自治体の身近な公共スポーツ施設つくりが進み、国民スポーツの環境条件整備が重大な行政課題となった。

早起き野球やママさんバレーなどに様々な生活集団のクラブチームが拡大した。

職場や地域対抗の競技会も盛んになった。

マスメディアは競って地域住民のスポーツイベントを企画するなど「みんなのスポーツ」を推進した。

スポーツを共有することでコミュニティーの絆が深まった。

しかし、職場スポーツは宣伝色の濃い企業対抗の日本リーグなどに一面化され、プロ興行化が進む中で、企業のスポーツ施設は働く者のスポーツの場ではなくなり、しだいに消えていった。

地域の公共スポーツ施設は、民間委託が急激に進み、地方自治体が運営する施設は皆無に近くなって、老朽化を理由に廃止が相次いでいる。

一方で、ゴルフ場、アスレチック・クラブブームの中で「スポーツするのも金次第」となり、コミュニティーの崩壊が拍車をかけて、一般的な国民スポーツは道路の散歩や公園での軽い体操に限られ、トップスポーツを見て応援するだけに押し込められている。

国民の「スポーツ権」を明記したスポーツ基本法の下で、５６年ぶり２度目の東京五輪開催を目指す組織委員会の構想では、職場や地域での国民スポーツの再生が重きをなしていない。

最大の遺産を見失い、国民不在の、経済効果や国家威信ばかりを求めているようだ。

マスメディアもまた、半世紀の国民スポーツの歴史を見ようとしない。

２０１４年９月１７日記