FSJ 通信 


 

            号外359 2014年5月22日


 

※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から2014年5月号(2014年5月25日発行)掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。

                大野 晃 


 

            ◇W杯興行の曲がり角◇

 

 

サッカーの第20回ワールドカップ(W杯)が、6月12日にブラジルで開幕する。

 

日本代表メンバー発表を異例の大報道したマスメディアによる「がんばれニッポン」のボルテージは上がるばかり。

 

6月はW杯一色に染まりそうな勢いである。

 

世界最大の人気競技の4年に1回の世界一決定戦だから、世界中のファンが興奮するのもうなずけるが、今回は様相が一変した。

 

サッカーを国技と誇るブラジルでの開催にもかかわらず、熱狂的と見られていたファンたちから、巨費を投ずる開催に厳しい批判が浴びせられている。

 

教育や福祉の後退と公共料金や物価高騰により、生活苦に追い込まれた怒りの声が高まっている。

 

住民たちの怒りは、昨年のW杯前哨戦のコンフェデレーションズカップで燃え上がり、ブラジル政府は対応に乗り出していたが、治まりそうもない。

 

日本政府が、観戦者に現地治安情報で警戒を呼びかけるほどだ。

 

ブラジルは2年後にリオデジャネイロ五輪を連続開催するが、W杯会場整備の遅れなどで五輪開催を危ぶむ声も出ている。

 

国際サッカー連盟が主催し、企業スポンサー収入やテレビ放映権料などの巨額の収入源としているW杯興行は、五輪をもしのぐと言われるが、開催国の財政難と開催地住民の根強い不満とで、大きな曲がり角にある。

 

W杯興行は、収入から出場代表に150万j(約1億5000万円)の準備金が支払われ、1次リーグ敗退でも800万j(約8億円)の賞金配分があるといい、日本サッカー協会にも利益をもたらす。

 

しかも、W杯の勝敗などをサッカーくじの対象にして、文科省は関連利益獲得を目論む。

 

それだけ開催地住民の意向を無視できないはずだ。

 

マスメディアには、透明性に乏しいW杯興行の舞台裏を明るみに出し、開催地住民や世界のファンと一体化した開催への課題を探り出すことが求められる。

 

5年後にラグビーW杯、6年後には東京五輪開催を控えるだけに重要な使命である。

 

2014年5月14日記


 
 

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