ＦＳＪ通信号外１８７

　　　ＦＳＪ通信

　　　　　　　　　　　　号外３５７　２０１４年３月１９日

※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１４年３月号（２０１４年３月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。

　　　　　　　　　　　　　　　　大野　晃

　　　　　　　　　◇金メダルのいら立ち◇

ソチ五輪から帰国した直後にフィギュア男子金メダリストの羽生結弦さんが「東北には通年使えるリンクが１つしかなく自分はカナダに出る決断をした。東北のスケーターの支援と日本全体のリンクの支援をしていただければうれしい」と文科相に直訴した。

２００６年トリノ五輪から帰国直後のフィギュア女子金メダリストの荒川静香さんが「私が練習を続けていた仙台のリンクも閉鎖され小さい子が苦労している。１つのリンクに人が集まり過ぎ私も日本では練習場所を探すのが難しい」と国に訴えたことを思い出した。

この８年間、荒川さんが心配した仙台市のリンクは残ったが、国は他には何も金メダリストの訴えに耳を貸さなかった。

長野五輪後の１６年間に誕生した貴重な２人の冬季五輪金メダリストの言葉を国は無視していた。

ソチ五輪スノーボード女子パラレル大回転銀メダリストの竹内智香さんは「ジュニアの育成とシニア期の海外での練習環境の充実を」求め、同男子ハーフパイプ銅メダリストの平岡卓さんは「最前線で戦えるようになるまでは自腹で遠征する選手が多い。そうした若い選手に支援を」と切実だった。

メダル獲得がマスメディアで大騒ぎされる中で、メダリストたちは国の競技者支援の頼りなさを実感し、海外に期待を寄せているらしい。

「競技者中心」を国やマスメディアが口にしても、トップ競技者たちの不安は消えないようだ。

要求は絶対的な施設不足や競技者養成、海外活動の支援不足など、スポーツ基本法で定めた「国の責務」が果たされていないことへの厳しい批判である。

ファンや支援者との連帯が深まる中で、トップ競技者たちが国民的要求を国へ直訴する新しい時代を迎えている。

しかし、マスメディアは、敏感に反応できないでいる。

日本オリンピック委員会が競技者の訴えを重大視している気配もない。

６年後の東京五輪開催は「競技者中心」ではないのか。

２０１４年３月１２日記