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ＦＳ Ｊ 通信 |
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第３６号 ２０１３年２月９日 |
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◇「自然との調和」を軽視したソチ五輪◇ ２０１４年２月７日のソチ冬季五輪開幕まで、１年を切った。 マスメディアでは、「あと１年」の企画で、新生ロシアの意気込みと華やかさを賛美している。 しかし、フランスの報道機関が重視した「自然との調和」に関する疑問は無視された。 プーチン・ロシア大統領が主導したソチ五輪開催は、近年の五輪開催理念とは逆行する大規模開発五輪そのものである。 黒海沿岸部を大開発する競技場や宿泊施設群、周辺の山を削るスキー施設建設などで、プーチン大統領は、１年前の施設建設の大幅な遅れや資金の膨張に激怒し、担当のロシア・オリンピック委員会副会長を解任したと伝えられた。 政府とは独立していなければならないオリンピック委員会の人事に介入する大統領を、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が非難しないばかりか、ロゲＩＯＣ会長は施設建設状況を高く評価したとも伝えられた。 これでは、五輪の政治的、商業主義的利用を野放しにするのも同然ではないか。 「自然との調和」こそ、冬季五輪開催の最大の課題のはずだが、その視点での現地調査を怠る日本のマスメディアのレポートには、胡散臭さを感じざるを得ない。 夏、冬両期間の国際的リゾート開発がソチ五輪開催の本音の狙いのようだが、それを五輪運動の観点から批判しなければ、五輪は、政治的、商業的利用を全面的に認める国際イベントに堕してしまう。 日本選手団の活躍ばかりを期待して、五輪開催事前企画を展開する愚を繰り返してはなるまい。 ロシアでの五輪開催は、１９８０年モスクワ夏季五輪以来、３４年ぶりになる。 旧・ソ連時代のモスクワ五輪は、カーター米国大統領が主導した政治的利用で、西側諸国の大量ボイコットに揺れた。 日本もまた政府の強要で、日本体育協会がボイコットした暗い歴史を持つ。 しかし、モスクワ五輪後、ＩＯＣは五輪の政治的利用を防止するための努力を重ね、日本でもオリンピック委員会が日本体育協会から独立するなど不十分ながら、一歩ずつ前進してきた。 反面、政治的利用を防止することが商業主義的利用に大きく道を開き、商業主義的利用を制限する努力が必要になった。 その経緯を十分に検証するなら、政治的、商業主義的利用をともに追求するソチ五輪は、重大な問題をはらんでいる。 五輪の発展を希求するマスメディアならば、ソチ五輪の実態を十分に報道する責任があるはずだ。 責任放棄は、五輪の政治的、商業主義的利用に加担する姿勢の表明にほかならない。 それはまた、２０２０年東京夏季五輪招致に対する態度にも共通する危うさである。 スポーツジャーナリスト 大野 晃 ２０１３年２月９日記 |
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