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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外３４２ ２０１３年１月５日 |
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※２０１３年１月５日付けのしんぶん赤旗スポーツ面「スポーツサイト」に掲載する予定だった筆者のコラムが、しんぶん赤旗スポーツ部編集担当から書き換えを求められ、拒否すると、しんぶん赤旗での掲載を拒絶されたため、皆様の参考としていただくために、ここに掲載致します。 大野 晃 |
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◇機会格差解消へ―― 権利を生かす
うねりを◇ 今年もサッカー、ラグビー、駅伝などの日本一争いで幕を開けた。 マスメディアの派手な扱いも変わらない。 社会人、大学生、高校生の懸命なプレーがファンの興奮を呼んだ。 昨年末から年始にかけ、ロンドン五輪メダリストたちがテレビ画面をにぎわした。 スポーツが国民生活に定着したかのように錯覚させた。 しかし、テレビ中継などで競技を観戦することが増えたとしても、国民が体を動かし、自ら競技を楽しむ機会は遠ざかるばかりではないか。 運動不足が健康を蝕む。 ＠ ＠ ＠ スポーツ基本法が国民のスポーツ権を定めたというのに、公共スポーツ施設の営業化が進み、大幅削減すら計画されている。 国民スポーツを発展させる国や地方自治体の責務を放棄する法律違反の行政が大手を振ろうとしている。 道路や公園の一部を歩いたり、伸びをするのが精々でも、テレビを見てスポーツを楽しんだ気分になろう、とでも言うのだろうか。 あるいは、金と余裕のある人だけが営業施設にかよったり、自然の中に出かけたらいい、と言うのか。 そういえばテレビでは、野山の散策やジムでマシンと取り組む姿を宣伝する番組が多くなった。 行政とマスメディアが一体となって、スポーツ機会の格差を当然のように無視している。 子どものスポーツ参加は二極化が顕著で、若者の取り組みは減少し、働き盛りの機会は皆無に近い。 リタイア世代の参加が増えても一時的なものだ。 国民スポーツに継続性が保障されない。 ＠ ＠ ＠ 山に行ったり、プールで泳いだり、体育館でクラブ競技を楽しんでいるから“別格”と思い込むことが、行政の怠慢を許してはいまいか。 競技者や愛好者の「自己満足」がスポーツ権の発展を阻んではいないだろうか。 誰もが楽しめるスポーツライフの条件整備を求めなければ、“別格”であり続けることもできないだろう。 子どもからお年寄りまで、あらゆる人々の健康な生活を築くために課題は山積している。 東日本大震災被災地や東電福島第１原発の放射能汚染地域では、復興や除染の目途が立たず、スポーツどころではない現実がある。 それでも、体を動かし、スポーツを楽しむことが新しい意欲を生むことを歴史は教えている。 住民の意思をあらゆる分野で支えることが、真の支援のはずだ。 学校で、職場で、地域で、誰もがスポーツを楽しめる環境つくりの大きな、うねりを生み出す１年へ。 まずは、それぞれの課題を明確にすることから始めよう。 ２０１３年１月３日記 |
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