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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外３３７ ２０１２年１０月１８日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１２年１０月号（２０１２年１０月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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◇若者の運動不足の責任◇ 総務省の調査によれば、１年間にスポーツをした国民は、昨年が６割程度で、２５年前からの統計で最低になったという。 しかも２０歳代から３０歳代が激減している。 ゴルフもテニスも２０歳代で大幅に減退した。 文科省の調査では、この２０年余り、子どもたちの体力低下傾向に歯止めがかからないという。 運動する子としない子の二極化も進んでいる。 子どもから若者まで運動不足が深刻なようだ。 文科省は、毎日、３０分以上、クラブなどに所属して運動を続けると、どの年代でも体力つくりに有効だと分析する。 ならば、その環境条件つくりを重要行政課題とすべきだろう。 子どもたちには、運動もままならない学校生活や塾かよいがのしかかる。 若者たちには、過酷な労働環境で、運動する時間も余裕もない。 しかも、手軽に楽しめる運動の場がほとんどない。 総務省の調査でみると、自宅近くの道路を散歩したり、公園で伸びをしたりが、国民の一般的な運動体験のようだ。 スポーツの機会も、場も限られて、しかも金がかかるというのが国民の実感だろう。 若者のスポーツ離れは世界的な傾向のようで、国際オリンピック委員会は対策に乗り出している。 スポーツ基本法はできたが、以前のスポーツ振興法にあった「職場スポーツの奨励」が抜け落ちた。 企業が、労働者のスポーツ環境を重視しているとは思えない。 広告宣伝に利用するトップ競技者支援からの撤退も続く。 ロンドン五輪の大騒ぎなど「見るスポーツ」の人気は高いようだが、見ているだけで体力が高まるはずもない。 １９７０年代には、マスメディアが草の根スポーツを奨励するキャンペーンや地域の競技会支援に熱心だった。 それが８０年代から豪華なスポーツ体験の宣伝に転換し、バブル経済崩壊とともに、「するスポーツ」には口をつぐんでしまった。 若者の運動不足に、マスメディアの責任も重い。 ２０１２年１０月１０日記 |
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