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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外３１９ ２０１２年１月１９日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１２年１月号（２０１２年１月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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◇国民財産の監視を怠るな◇ ロンドン五輪の開幕まで２００日を切った。 団体球技の出場権獲得や個人競技の代表選考が佳境に入る。 昨年の世界選手権などの成績から日本代表の五輪での苦戦は避けられそうもない。 勢い、メダル獲得が有力視される女子サッカーなど限られた競技にマスメディアの報道が集中して重圧にならないか心配である。 トップ競技者の歴史的な到達点や国際的な成果は、国民スポーツ文化の共有財産である。 国民全体の財産を、一部の人が私物化したり、かすめ取ったりすることが許されないのは当然だ。 国民が財産の実態を正確に見定め、発展のために克服すべき課題や目標を見出すことができるように、マスメディアには財産の動向を正しく監視することが求められる。 当座の財産管理者である所属先や競技団体のあり方を厳しく点検することが不可欠なのは言うまでもない。 ところがマスメディアは、国民の財産動向を正確に伝えることを怠り、私物化に加担して利益を狙う動きを見せる。 だから国民の中に不信が広がるのだろう。 不信をぬぐい去るにはまず日本のトップ競技者の到達点の解明から取りかかる必要がある。 国際的な成果や不振の原因などを、環境条件を含めて総合的に究明することだろう。 勝者やメダル獲得者を大げさに賛美することには熱心だが、何が国際的に優れていたか、何が有効だったかなどを分析することが極端に少なくなって、国民にはわからないままに放置されている。 まして不振な競技や競技者は全くかえりみず、成果主義に取りつかれているようだ。 不振の原因に競技者の所属先や競技団体の誤りがあっても批判することがない。 環境条件の分析は皆無に等しい。 だから将来の発展方向や課題が国民には見えてこない。 競技者が国民との一体化を進めようとしているのに、マスメディアが邪魔をしていると映る。 百年目の五輪出場へ向け、根本的に姿勢を変える勇気が必要だろう。 ２０１２年１月１１日記 |
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