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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外３１８ ２０１２年１２月７日 |
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※しんぶん赤旗スポーツ面「スポーツサイト」に掲載している筆者のコラムを参考としていただくために転載致します。 大野 晃 |
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◇ロンドン五輪―― 競技者の強い国際連帯を◇ 静かにオリンピック年が明けた。 ７月２７日の第３０回ロンドン夏季五輪開幕まで約２００日に迫った。 ２６競技３０２種目が争われる。 ロンドンでの五輪開催は３回目。 １９０８年の第４回では米英の対立で険悪なムードの中で「勝つことではなく参加すること」の五輪精神が強調された。 第２次大戦の惨禍から再開された４８年の第１４回は平和を求める世界スポーツの再出発となった。 五輪の原点を見直す画期となったロンドン開催の歴史がある。 ＠ ＠ ＠ 国際的な政治的経済的不安定さは、多くの国々に厳しいスポーツ環境をもたらし、トップ競技者も例外ではない。 だからこそ３回目の開催は、世界の競技者が、平和とスポーツの発展のために国際連帯を強めることが最大の課題になるはずだ。 国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は２００９年に「競技者中心」を宣言したが、競技や競技者の政治的経済的利用は世界的な不景気で陰りを見せているとはいえ、後を絶たない。 メダル獲得競争ばかりが注目されて国策強化が主流となり、競技者を阻害する危険は消えない。 一方で、欧米が支配的だったメダル争いは、前回の北京五輪で金メダル獲得１位に中国が躍進するなどメダル獲得は史上最多の８７カ国・地域に及び、アジア、アフリカ、中南米が肉迫して混戦の様相を強めている。 次回２０１６年リオデジャネイロ五輪開催を控え、ブラジルなど中南米諸国は勢い込んでいるだろう。 ＠ ＠ ＠ とはいえ、プロ競技者がリードする五輪に変貌して２０年を経て、一握りのメダリストとメダルに達しなかった者との競技生活格差はより広がったのではないか。 競技者の権利に、格差が顕著になってはいないか。 五輪のテレビ放映権料の高騰や企業スポンサーが頭打ちになり始めたことで、ＩＯＣは開催国家による強い支援を求める方向に転換を図っているようだが、政治的利用が強まる恐れは否定できない。 五輪が競技者中心に変わらなければ「競技者中心」宣言はかけ声にすぎなくなる。 大震災と放射能汚染がのしかかった日本代表たちだが、被災地住民との交流などで、支援者と一体化して五輪に挑戦する意義を深めているようだ。 文科省は国策強化を名目にメダル取りへの直接介入を強めようとしているが、競技団体の主体性を踏みにじりはしまいか。 競技者と国民の一体化を軽視した「がんばれニッポン」の扇動は、五輪の新しい発展方向を見失わせるだろう。 ２０１２年１月４日記 |
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