|
ＦＳ Ｊ 通信 |
|
号外３１６ ２０１１年１２月２日 |
|
※しんぶん赤旗スポーツ面「スポーツサイト」に掲載している筆者のコラムを参考としていただくために転載致します。 大野 晃 |
|
◇変わる競技者―― 国民との絆発展探る◇ あっという間に師走を迎えた。 そんな感じが強い日本スポーツ激動の１年だった。 ＠ ＠ ＠ 大相撲八百長問題で本場所が中止となり、そこへ東日本大震災が起きた。 プロ興業や競技会は開催のピンチに見舞われた。 苦境の中でプロ競技者やトップ競技者は震災被災地支援に自主的に立ち上がった。 プロ野球選手会は興業利益優先の球団側に抗して、ファン第一のセ・パ両リーグ同時開幕を決めさせた。 プロサッカー選手会は労組化を決めた。 競技者たちの連帯が強まった。 劣悪な競技環境下でサッカー女子日本代表がワールドカップを制し、世界一になった。 自主的な努力で競技を発展させた競技者群像が脚光を浴びた。 競技環境改善に社会的関心が集まった。 そして、スポーツ権を明記した画期的なスポーツ基本法が成立し、国民スポーツ発展のよりどころができた。 日本体育協会が創立１００周年を迎え、国民スポーツのあり方が問い直される中での競技者たちの前進的変化だった。 競技者たちはさまざまな体験を通して国民との絆を実感し、その発展方向を探り始めた１年だったに違いない。 少なくとも、ファンや多くの国民的支援者を重視する姿勢は、プロ競技者やトップ競技者に共通のものとなりつつある。 何かが変わらなくては発展がないことの自覚も広がっている。 しかし、所属する競技団体をどう変えるかを含め、将来像を模索し始めたというところのようだ。 それでも、スポーツ基本法をどう生かし、競技者の権利をどう守り、国民にどう根づかせるかの課題追求につながる大きな変化である。 ＠ ＠ ＠ 変わる競技者に対し、国や所属する団体の役員は、相変わらず管理統制を強め、スポーツの政治的経済的利用に固執する姿を見せつけた１年でもあった。 それはスポーツ基本法の曲解を正当化する危険な動きでもある。 日本相撲協会に対する文科省の強圧的な指導に見られるように、公益財団法人化をてこに、自主的な競技団体への外部介入の強化が進む。 都市開発を狙う石原都知事と一体化した日本オリンピック委員会は、住民意思を軽視して東京五輪再招致を決定した。 競技者やファンを度外視したプロ野球球団の身売りや球団役員の内紛まで噴出した。 弱い立場の競技者を利用した利益追求のもくろみは、競技者と支援する国民の間に新たに生まれた絆を分断するおそれがある。 日本スポーツは分岐点に立っている。 ２０１１年１１月３０日記 |
|
|
|
ＦＳＪ通信目次に戻る / 次へ |
|
|
