FS J 通信


 

            号外314 2011年11月11日



※しんぶん赤旗スポーツ面「スポーツサイト」に掲載している筆者のコラムを参考としていただくために転載致します。  大野 晃 

 

 

◇地域スポーツの再建――

競技者が力示すとき◇

 

  

 

東日本大震災から8カ月がすぎた。

 

被災地では生活再建へ動きだしてはいるが、政治の停滞が重くのしかかっている。

 

スポーツライフの再建はむずかしく、愛好者の情熱頼りが実情だ。

 

予想されていたとはいえ、プロ野球、大相撲などのプロ興業やトップ競技会は観客減が著しい。

 

大震災と不景気で客足が遠のいたのは間違いないだろう。

 

しかし、一時的な退潮と見すごすわけにはいかない。

 

「見るスポーツ」の落ち込みは「するスポーツ」の環境の劣悪化が急速に進んだ結果に根本原因があるのではないか。

 

今シーズンのプロ競技者やトップ競技者は、自主的に、被災地支援にいち早く取り組んだ。

 

多くの競技で、被災地を励まそうと全力プレーで奮闘する競技者たちがファンの感動を呼んだ。

 

誇っていい日本スポーツの発展だった。

 

ファンとの絆の重要性を体験した競技者が多いはずだ。

 

それを大きな力にするために何ができるか。

 

プロ野球選手会やプロサッカー選手会など競技者集団が真剣に検討する時期を迎えている。

   

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日本野球機構や日本相撲協会、あるいは日本オリンピック委員会や中央競技団体の役員たちは相変わらず、興業利益の追求やメダル獲得にハッパをかけるのに熱心で、ファンの要求や不満に耳を傾けようとはしない。

 

国や企業スポンサーを頼るばかりで、多くの国民と手を携えて進む姿勢を示さない。

 

だからこそ競技者が競技の将来を考えなければ、日本スポーツの発展は危うい。

 

欧米やアジアなどで多くの国際経験を積んだ競技者たちの目に、日本は多くの国民が気軽にスポーツに親しめる環境にあると映るはずはない。

 

ようやくスポーツ基本法でスポーツ権は明記されたが、内実は全く備わっていない。

 

自由時間は大幅に減り、手軽に使えるスポーツ施設は少なくなる一方だ。

 

それに目を向けずに、競技にまい進しても、ファンとの心のつながりは薄っぺらなことを、震災被災地の人々との交流で実感したはずだ。

 

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ファンとしてトップ競技者たちに訴えよう。

 

国民の声を大切にし、自らの努力で環境改善に動きだそう。そして、競技団体や役員のあり方を問い直そうと。

 

この8カ月の苦しい体験は、国や地方の行政が動きだすのを待っていたら生きていくことすらおぼつかないことを国民に痛感させた。

 

だから、震災被災地を中心に、住民たちの手で自ら生き抜く努力が続けられている。

 

そこから学ぶことこそ最高の競技力向上策になるに違いない。

 

2011年11月9日記

 


 
 

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