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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外２９７ ２０１１年５月７日 |
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※しんぶん赤旗スポーツ面「スポーツサイト」に掲載している筆者のコラムを参考としていただくために転載致します。 大野 晃 |
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◇中央団体の役割―― 競技復興への方針を示せ◇
プロ野球やＪリーグなどで、ファンと一体で震災復興を励まそうという熱戦が続いている。 チャリティー試合も少なくない。 競技者の被災地支援の立ち上がりは早く、あらゆる競技で自主的な募金活動が進められた。 福島第１原発の放射能漏れで避難を強いられている住民のつらい生活は続いているが、いくつかの被災地では子どもを中心にスポーツにも取り組み始めた。 復興の機運が高まってきている。 しかし生活の中でのスポーツをどう再建していくかは、見えてこない。 ＠ ＠ ＠ 日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）や日本体育協会、そして各競技の中央団体が明確な方針を示し得ないからでもある。 競技会の中止や変更は決めたが、被災地支援の動きは少ない。 競技者の決意に押されて義援金を提供するのがせいぜいでは、中央団体の真価が問われる。 まずは、中央団体役員自らが被災地に足を運んで、スポーツ施設や組織、機会や条件の正確な状況把握から始めねばなるまい。 地方組織からの報告を待つというのでは一歩も前へ進まない。 競技者の支援活動と歩調を合わせ、各地の実情を詳しく調べて、何が必要かをきちんと認識すべきだろう。 中央団体はプロ化の進展により、興行第一で競技や競技者の環境改善には及び腰だと批判されてきた。 中央に君臨して統制に熱心ともやゆされている。 復興の道は、競技の普及と発展の先頭に立つべき役員が本来の使命を自覚する機会としなければならない。 被災地で自主的に動き始めている競技関係者の意思や要求を重視して、被災地を中心とした長期的な地域スポーツ復興策を明確化し、全国の支援を呼びかけてこその中央団体である。 しかも、厳しい経済状況下でトップ競技者すら不安定な生活を増大させるおそれがある。 国や地方自治体、支援企業への強い働きかけも必要だ。 ＠ ＠ ＠ 中央団体はオリンピックや国際競技会の誘致に懸命な割に、国際的にさまざまな信頼を得る努力には乏しく、経済力や治安の良さを自慢してきたとも言われてきた。 放射能汚染で世界の不安が広がる中での対応の鈍さは、将来の国際交流に暗い影を落とす。 安心で安全な環境つくりの努力に世界の目が注がれている。 オリンピック再誘致を目指すというＪＯＣには、原発は避けて通れない問題だろう。 来年のロンドン五輪対策にとどまらず、国際的な信頼回復の長期的な方針も必要だ。 メダル取りばかりでは内外の不信はぬぐえない。 マスメディアもまた同様である。 ２０１１年５月４日記 |
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