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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外２９６ ２０１１年４月１６日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１１年４月号（２０１１年４月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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◇安全な舞台を取り戻そう◇
３・１１大震災の被災地・仙台市を本拠地とする楽天が快勝してプロ野球の歴史的シーズンが、両リーグ同時に開幕した。 楽天は、先立つ慈善試合で「見せましょう野球選手の底力を。ファンの底力を」と復興支援の決意を語った嶋選手会長が決勝３ランを放って昨季日本一のロッテに逆転勝ちし、劇的なスタートを切った。 プロ野球全体に全力プレーで被災地を元気づけようという意気込みが感じられたが、とりわけ楽天のプレーぶりは気負わず落ち着いて、粘り強かった。 大震災体験が競技者たちをひと回り大きくしたようだ。 伝えるマスメディアにも浮ついたところがなかった。 長いペナントレースを通じて、競技者とファンの変化を静かに追いながら復興の道をともに歩む、「初心忘れるべからず」の開幕報道だったと言えるだろう。 新しい日本スポーツの発展が始まることを期待させた。 一方、国際的には、より厳しい現実に直面しそうだ。 福島第一原発事故の放射能漏れに関する政府のきちんとした説明がないため、世界スポーツ界には日本での国際試合開催への懸念が急速に広がっている。 バレーボールは６月日本開催の男子ワールドリーグ戦が国際連盟の意向で中止と決まった。 国際体操連盟は世界選手権の１０月日本開催を再検討し、ラグビーでも７月の日本での国際大会に変更を望む動きが出ているという。 チェルノブイリ事故と同等の深刻な事態で、放射能汚染の危険は国内でも払拭されていないのだから、国際的な不安が強まるのは自然だろう。 競技団体には、国際舞台としての安全性の信頼を回復する大きな課題も突きつけられている。 被災した競技施設の安全点検や復旧以上に、原発事故対策は競技団体の急務である。 スポーツメディアにも最重要課題のはずだ。 安心で安全なスポーツの舞台を取り戻すために、競技者やファンと一体となって、政府など原発推進者の姿勢をただす努力が必要だ。 ２０１１年４月１３日記 |
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