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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外２８８ ２０１０年１２月１６日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１０年１２月号（２０１０年１２月２５日発行）の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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◇Ｗ杯再招致失敗の教訓◇ 国際サッカー連盟（ＦＩＦA）理事会が２０１８年ワールドカップ（Ｗ杯）開催国に東欧初のロシア、２２年は中東初のカタールを同時選定した。 １８年の最有力候補・英国と２２年の米国開催は退けられた。 国際ラグビー機構が１９年Ｗ杯開催国にアジア初の日本を選び、国際オリンピック委員会が１６年夏季五輪開催市に南米初のブラジル・リオデジャネイロを決定したのに続き、新しい世界スポーツの潮流が決定的になった。 ２０１０年代後半から超大型国際競技会は広く世界の新しい地域で開催される。 しかし、ＦＩＦＡ決定は特異である。 連盟によるそれぞれのＷ杯立候補国の調査報告で、飛び抜けてリスクが高いとされた両国があえて選択された。 実績のない両国だが、国家あげてＷ杯興行の全面支援を表明している。 しかも、選択権を持つ２理事が英国マスメディアにより、選定にからむ買収疑惑を報道され、事前に活動停止となった。 ２Ｗ杯一括決定方式の採用で、各立候補国同士による裏取引疑惑も報道された。 さらに選定に参加した３理事のＦＩＦＡ委託会社からの収賄疑惑まで報じられていた。 金まみれの理事会による大胆な選定疑惑が払拭されていない。 「世界で広く開催」の大義の裏で、「金に群がる」役員の疑惑と、国家利益競争が表面化した。 これまでも、ＦＩＦＡによるＷ杯興行の利益優先姿勢や利権を求める関連企業の暗躍、さらには興行にともなう大型開発を狙う国家群の動向が、多くのサッカー競技者やファンの批判を浴びてきた。 しかし、ＦＩＦＡは英国マスメディアの勇気ある指摘に不満を示した。 日本サッカー協会が２２年開催国に立候補したことも唐突だった。 国民の支持も、財政の見通しも十分にないままの暴走に映ったが、マスメディアの的確な批判はなかった。 ２００２年Ｗ杯開催の経験が生かされないままの再招致失敗だった。 競技者やファンを無視した不可解な競技団体運営と言うしかない。 ２０１０年１２月７日記 |
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