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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外２８５ ２０１０年１１月５日 |
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※しんぶん赤旗スポーツ面「スポーツサイト」に掲載している筆者のコラムを参考としていただくために転載致します。 大野 晃 |
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◇放映権料頼みの限界―― テレビ依存から脱皮必要◇ 熱戦が続くプロ野球日本シリーズだが、今年は第１、２、５戦の地上波テレビ全国中継がなかった。 日本一決定戦の半分近くがＢＳ放送でしか観戦できない異例の事態は、熱心な全国のファンを落胆させたに違いない。 景気悪化で放映権料交渉が不調に終わり、日本野球機構は２億円もの減収になると伝えられる。 横浜球団を保有していたＴＢＳホールディングスの経営悪化による球団売却は破談となり元のさやに収まったが、むずかしい経営が続きそうだ。 ＠ ＠ ＠ サッカーＪリーグも、テレビ放映権料減で経営が苦しくなったという。 大相撲は不祥事を問題にしたＮＨＫの中継中止で、人気低落が進んだ。 高騰する一方だったテレビ放映権料の頭打ちや減少傾向は世界的な特徴であり、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）はテレビ放映権料に依存しないオリンピック開催を模索し始めている。 サッカーやラグビーが４年に１回のワールドカップ開催地を、２大会一括して決定する方式を決めたのも、不安定な放映権料収入を考慮したためといわれる。 高額の企業スポンサー料やテレビ放映権料をバネに右肩上がりで膨張してきた世界のプロスポーツは、曲がり角を迎えているようだ。 日本も無縁ではない。 テレビからインターネットへの放映転換が試みられてはいるが、観戦に出向いてくれるファンをどう確保し、拡大するかが、より大きな課題だ。 ともすればテレビの意向優先でファンを無視しがちだった競技会運営を続けていては、衰退する恐れがある。 競技団体も競技者も真剣に取り組むべき問題である。 これは、スポーツの商業主義的な利用に大きく傾いていた競技団体のあり方を根本的に問い直す契機になるはずだ。 ＩＯＣが競技者中心の運営を世界の競技関係者に訴え、若者のスポーツ参加に力を入れ始めた背景には、テレビ依存の危機感もあったようだ。 ＠ ＠ ＠ 日本のトップ競技の多くは、ようやくファン重視に動き出したものの、いまだに閉鎖性が強い。 大相撲だけではない。 プロ野球も、Ｊリーグも、日本オリンピック委員会も、透明性は高くない。 トップ競技者がファンと交流する機会は増えたが、競技者が競技団体や運営のあり方を問題にすることは皆無に近い。 それが、ファンと競技団体との距離を大きくしているのは間違いない。 真にファンや競技者と一体になって競技を発展させる方策を現実化しなければ、競技団体の存在理由が問われるだろう。 ２０１０年１１月３日記 |
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