|
ＦＳ Ｊ 通信 |
|
号外２８４ ２０１０年１０月２２日 |
|
※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１０年１０月号（２０１０年１０月２５日発行）の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
|
◇国民の将来描く努力を◇ １９６１年にスポーツ振興法が施行され、行政などによる本格的な国民スポーツ振興がスタートして来年、半世紀を迎える。 ６４年の東京五輪開催に向け、スポーツ先進国を目指して国民に広くスポーツを普及、発展させるための法律は、予算処置が明確でない弱点を持っていたとはいえ、日本スポーツの基盤つくりを促すものだった。 文科省は「スポーツ立国戦略」で同法の見直しと新しい政策の拠り所となる「スポーツ基本法」を検討すると明言し、民主党や自民党も基本法提案に動き出している。 半世紀を経て、振興法が時代に合わなくなったというのが理由のようだ。 しかし何が古くなったのか、振興法に基づく行政などをどう総括するのかは不透明で、五輪メダル獲得の飛躍を狙う国策的な選手強化ばかりが先行する偏った議論がまかり通っている。 振興法が第一義的課題とした国や地方公共団体による国民スポーツの条件整備は、施設整備一つをとっても、縮減が顕著で５０年たっても課題達成とは言い難い。 体育の日の行事や国民体育大会は形骸化するばかりで、職場スポーツは雲散霧消したようだ。 企業が社員の福利厚生のために保有する施設は、８０年からの２８年間に４分の１以下に激減した。 企業スポーツの後退は、トップ競技支援以上に、社員の援助に著しい減退を示した。 働く者のスポーツは自己責任で、が徹底している。 代わって地域でのクラブ活動が大きく発展したのかといえば、クラブの拡大は遅々として進まない。 バブル経済期にあだ花のようにフィットネスクラブなどが急成長したにすぎない。 それも今や減少傾向を強めている。 こうした動向にマスメディアが関心を示し、注目して検討することは皆無に近くなった。 ７０年代に盛んだった「みんなのスポーツ」促進姿勢は消滅したようだ。 国民スポーツの将来を描かないスポーツメディア。 国民のメディア離れが進む一因に違いない。 ２０１０年１０月１２日記 |
|
ＦＳＪ通信目次に戻る / 次へ |
|
|
