|
ＦＳ Ｊ 通信 |
|
号外２８３ ２０１０年１０月１日 |
|
※しんぶん赤旗スポーツ面「スポーツサイト」に掲載している筆者のコラムを参考としていただくために転載致します。 大野 晃 |
|
◇地域の挑戦ーー 景気に左右されない道は◇ 猛烈残暑から一気に秋が深まって、スポーツを楽しむ絶好の季節が巡ってきた。 とはいえ、一般的には、不況下の生活難で、本格的にスポーツに取り組む機会がめっきり減ったというのが実感だろう。 おかげで地域スポーツの新しい試みは、地域間格差が顕著になり、全体として苦難が続いている。 地域にプロ野球を根づかせることを狙った独立リーグは後退をよぎなくされている。 ２００５年に四国でスタートし九州にまで拡大した四国・九州アイランドリーグは、福岡に続いて長崎のチームも撤退し、九州が消えて縮小Ｕターンした。 関西リーグはプロであることをやめた。 いずれも、観客の激減とスポンサー不足によるもので、地域経済の厳しさを反映している。 ＠ ＠ ＠ 文科省肝いりの総合型地域クラブ創設は、今年の調査で、目標の７１％程度の達成率にとどまった。 中学校区程度を単位に、学校などを拠点にしたクラブを、全国の市町村に少なくとも１つは設置することを目標に、文科省が資金援助しながら１０年かけて育成したが、全市町村の７割にしかクラブは生まれていない。 市町村の６割に届かない県が全体の17％に及び、半分にも達しない県もあった。 文科省主導の上からの組織化が、住民には受け入れにくく、体育指導委員など現場の努力はあっても、地方財政の苦しさが追い打ちをかけたようだ。 クラブの事業への参加はあっても、会員は伸び悩み、財政基盤に問題を抱えているらしい。 手軽に利用できる公共施設は減る一方だ。 会社が保有するスポーツ施設は激減。 民間の商業施設すら減ってきているのだから、スポーツを楽しむ環境条件は劣悪化するばかりだ。 サッカーＪリーグ１部の１試合平均観客数も昨年から減少傾向を見せているという。 地方では「する」のも「見る」のもむずかしいのが実情のようだ。 ＠ ＠ ＠ 住民の自発的な欲求に基づき、自由に、自主的に運営されるクラブをつくり、参加者の知恵と工夫でスポーツ機会の拡大を目指すことが、スポーツを生活に定着させる正道である。 それを国や地方自治体が積極的に促進、支援し、企業がサポートする仕組みをつくり出さなくては、景気に左右されない国民スポーツライフは生み出し得ない。 公共施設整備をおざなりにし、自主的クラブ支援には無関心で、企業に頼ったイベント興行ばかりに熱心な行政は、住民のスポーツ要求無視と言うしかない。 総合型地域クラブに固執する文科省のスポーツ振興基本計画は、抜本的な見直しが必要だろう。 ２０１０年９月２９日記 |
|
|
|
ＦＳＪ通信目次に戻る / 次へ |
|
|
