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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外２８２ ２０１０年９月２３日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１０年９月号（２０１０年９月２５日発行）の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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◇無批判が危険を助長◇ ９月に入ってスポーツの秋到来と思ったら猛烈な残暑で、スポーツには熱中症の危険がいっぱいだった。 実際、浜松市ではスポーツテストの女子高校生１６人が病院に運ばれ、千葉県八街市では体育祭練習中の中学生２６人が症状に苦しんだ。 サッカーやラグビーのビッグイベントでは選手の疲れが目立ち、好ゲームとならず、観衆もげんなり。 プロ野球試合中に選手や観衆に熱中症が出た。 しかし、スポーツ振興をリードする文科省は対策を放棄。 猛暑は来年も襲いそうだが対応の動きを示さない。 マスメディアも無関心だった。 猛暑の中で文科省が示したのは「スポーツ立国戦略」案。 公共施設拡充などの一般国民のスポーツ基盤整備の行政課題を放棄するとともに、自主的なスポーツ団体への外部介入を正当化することを特徴とした荒っぽい強権姿勢。 しかも、サッカーくじの胴元である天下り団体の日本スポーツ振興センターをスポーツ界の中核に据えようとした。 これには中央教育審議会委員や日本オリンピック委員会など、いわば身内からも批判が続出。 あわてた文科省は、スポーツ振興センター中核化を取り下げ、「スポーツの普及」を援助の基本的考え方に加えたり、「スポーツの振興はスポーツ界の自主性が尊重されるべき」を新たに宣言するなど、かつてない大幅な修正で今後１０年間のスポーツ振興策と「スポーツ基本法」の指針を示した。 スポーツ関係者の適切な批判が誤った官僚主導に待ったをかけた形だったが、それでも文科相は、マスメディアの多くが批判を放棄したことに力を得て、基本策には固執する。 これが関係者頭ごなしの政治主導の実態か。 スポーツ条件の適切な批判、スポーツ振興策の基本への真剣な検討を放棄するスポーツマスメディアは、ゆがんだスポーツの危険を助長する。 実態を見すえ、多方面の声に耳を傾けて、非常識をただす努力を怠っては、スポーツを発展させる力にはならない。 ２０１０年９月１５日記 |
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